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学術界を知る

アジアの革新的大学ランキングが発表！

2017年6月7日にロイターが「2017年　アジアの革新的大学ランキング」を発表しました。ランキングの評価は、研究論文の評価や特許数も含む、多面的な判断によって決定されます。今回は、韓国の大学が1位と2位を独占しただけでなく、上位20校に8校がランクインするという結果になりました。 ■　韓国勢が躍進 1位は韓国科学技術院（KAIST）。2年連続の首位獲得です。影響力の高い発明を数多く生み出したと評価されました。続く2位がソウル大学。3位に東京大学が入りましたが、昨年の2位の座をソウル大学に譲った形です。そして、4位と5位も韓国の大学に占められる結果となっています。 TOP5位中、4校が韓国の大学となったわけですが、TOP75まで広げても同じ傾向が見られ、75校のうち22校が韓国勢でした。経済発展が目覚ましい中国勢は、75校中21校です（ただし、香港の大学を含めると25校と最多）。日本は、東京大学が3位に入ったものの、トップ20まで見ると昨年の9校から7校に減少しています。東大以外の6校は、東北大学（7位）、京都大学（8位）、大阪大学（9位）、東京工業大学（12位）、慶應義塾大学（16位）、九州大学（17位）と、名だたる大学が並びますが、75校中では19校と韓国、中国より少なくなっています。 このランク付けにあたり、ロイターは世界的な情報サービス企業であるClarivate Analyticsのデータを利用しています。Clarivate Analyticsには学術誌を出版する600を超える企業や団体が登録されており、特許のデータベースも存在します。この学術論文と特許出願などの情報に基づいた分析を活用することで、どの大学が最も画期的な研究を行っているか、どのような特許を所持しているかなどの調査を行い、各大学の革新度を評価し、その結果から科学の進歩および新技術の発明に貢献している大学のランクを付けているのです。 ■　世界のランキング、そして日本は―― ロイターによるアジアの大学ランキングは今回が2度目の発表でしたが、昨年9月には、対象を世界の大学に広げた「世界の革新的な大学ランキング2016（Reuters Top 100: World's Most Innovative Universities…

2017-09-22

中国、学術研究のリーダーに？

1970年代後半に始まった「改革開放政策」以降、中国の経済成長には目を見張るものがあります。世界銀行によれば、中国は経済史の中でも記録的な速さで成長を遂げ、8億人以上が貧困から脱出し、今や名目GDPでは世界2位の経済大国となりました。13億の人民を抱える中国は、一人当たりの国民所得から見ればいまだに開発途上国に分類されるものの、経済的には高中所得国となっています。近年は経済成長率が鈍化しているとはいえ、その勢いは経済以外の分野にも波及しています。 ■　広がる各国とのコラボレーション 中国学術界も勢いを増すものの一つです。大手学術出版社のSpringer Natureが発行した”Nature Index 2017”には、2012年以降、中国の研究論文の総数が増え続けていることが示されました。国際的な共同研究の比率も年々、増え続けています。2016年には、Nature Indexに掲載された中国人研究者による論文の50%以上が、国際的な共同研究によるものでした。国内のみならず、国外在住の中国系の研究者も活躍の場を世界中に広げており、自国や他国の研究者とネットワークを広げていることがわかります。実際、米国の研究者の25%以上が外国から来ており、その多くが中国系となっています。 国の政策も一役買っています。中国政府は、さまざまなプログラムを通して、自国の研究者が国境を越えて研究をするための金銭的支援を行いつつ、外国に出ている中国生まれの研究者に、研究成果と共に戻ってくるよう強く働きかけています。政府間のぎくしゃくとは関係なく、米中間では多くの共同研究が進められているのです。 中国は「国家中長期科学技術発展計画綱要（2006年発表）」を掲げ、国を挙げて研究人材資源強化に乗り出し、Thousand Talents ProgramやWorld Class 2.0などの学術教育プログラムを実施しています。積極的に海外に優秀な人材を派遣する反面、海外の優秀な研究者を招聘する「海外人材呼び戻し政策」を設けて、研究者の囲い込みを図っています。 各国との研究協力を見ていきましょう。 米国：…

2017-09-13

間違いやすい用語や表現 －if any

熟語「if any」の誤用は、日本人学者による論文で度々目にします。この表現は「もしあれば」、「存在する場合には」などといった意味を表すのに使用できますが、その用法は、文法的に誤っている上に曖昧な文意をもたらすこともよくあるため、学術論文では避けるべきです。 例文を見てみましょう。 [誤] (1) A successful treatment must first satisfy all protocol conditions (if…

2017-09-12

【筑波技術大学】三浦美佐 准教授インタビュー（後編）

各大学の研究室に訪問し、研究者たちにおける英語力向上の可能性を探るインタビューシリーズ。十六回目は、筑波技術大学　保健科学部の三浦美佐先生にお話を伺いました。 後編では英語学習のポイントを、ご経験に基づいてお話しいただきました。 ■　先生の研究仲間や研究室の大学院生も、論文発表において同じように苦労されていますか？実際に英語の指導をされる上で心がけていることを教えてください。 英語での応答に苦労している人は多いと思います。大学で英語力を伸ばす機会というのはなかなか限られています。プレゼンや質疑応答の練習まで、本当は一から細かく教えられればよいのですが、まずは自分の研究内容をどう伝えるか、という実用的なところに重点を置く必要があると思っています。発音や文法ももちろん大事ですが、それ以前に自身の研究内容を的確に伝えられるようになることが重要です。実用的かつ学会で役に立つという観点で、学術論文が書けるまでになる、ということを意識しています。 最終的には一人で英語の研究論文を書くことが目標です。この研究室の学生は、今年の4月に入ってきたばかりなので、まずは英語で自分の所属を書くところから慣れさせます。量を徐々に増やし、それを私がチェックします。学会で自分の研究を自分で伝えられるようになることを願って指導しています。 質疑応答で答えに詰まるようであれば、「後でメールなどの文書で回答します」ということを徹底させたいなと思っています。自分の研究内容を書く訓練になりますし、世界の研究者とつながるせっかくの機会ですからね。 ■　大学によって英語を学ぶ機会には差があり、学術英語を学ぶとなるとさらに機会が少ないかと思います。おすすめの学習法がありましたら教えてください。 東京大学が運営するUTokyo English Academiaがおすすめです。学術英語の勉強が無料でできるウェブサイトで、自分でも利用してみたのですが、手始めにはすごく適した内容だと思います。大学院生のためのプレゼンのコツや、学会で必要な会話などを紹介してくれていて、かつ無料で使えるので非常に役立ちます。 ■　日本の研究者が英語力を鍛えていくために必要だと思われることを教えてください。 日本人は読むことと書くことにかけては、英語ネイティブと比べても遜色ないと思っています。あとは話すことと聞くことですが、私の失敗経験から言えば、聞くこと（リスニング）を最初に鍛えていくのがよいのではないかと思います。私が一番困るのは、研究のことは伝えられても日常会話や冗談がわからないということです。周りが笑っているけれど、何がおかしいのかがわからない……。研究に関わることは話せたり、聞き取れたりするので、同じように日常会話や冗談も理解できて、自分もそれに対して言い返すことができたら、どんなによいかなって思います。 ■　学会のパーティーでの交流は、ネットワークの構築に欠かせませんからね。 日本人は社交の場で輪に入っていくのが苦手なのか、日本人同士で固まってしまうか、壁際で一人でワインを飲んでるという光景をよく目にします。英語を話せる人は、お酒が入るとどうしても早口になるので、会話に入っていくのが余計に難しいというところがあるのかもしれません。 ■　社交性を鍛える方法があれば教えてください。…

2017-09-05

ディエゴ・ゴメスの悲劇―著作権と学術発展の狭間で

著作権法とは「著作物並びに実演、レコード、放送及び有線放送に関し著作者の権利及びこれに隣接する権利を定め、これらの文化的所産の公正な利用に留意しつつ、著作者等の権利の保護を図り、もつて文化の発展に寄与することを目的とする」（著作権法第一章 総則、第一節 通則、第一条 目的より）として制定された法律です。内容は概ね多くの国で同じで、著作物および著作者の権利を守っています。 著作権の保護は著者および出版社にとって重要ですが、研究者の間では科学の発展への貢献ならびに後続の育成のために、データや研究論文を含めた情報の共有化が図られています。そんな中、コロンビアで「論文をインターネットに共有したことで投獄」という訴訟問題が起きたのです。 ■　コロンビアの大学生に起きた悲劇 コロンビアの大学院生（生物学部）のディエゴ・ゴメス（Diego Gomez）は、論文を「共有」したことにより、投獄されるかもしれない事態に陥りました。両生類（カエル）の生態学の研究を行っていたゴメスは、ある科学者の論文が保全生物学の研究に有用だと考え、インターネット上で文書を共有するサービスScribdにアップロードしたところ、2013年、論文の著者に著作権違反で訴えられていたことを知りました。有罪判決が出た場合、8年間の禁固刑と罰金が課せられるという裁判の始まりです。 コロンビアには学術情報を共有するシステムがないため、ゴメス自身、論文へのアクセスが難しいことを痛感しており、他の研究者にも情報を共有したいという思いからの行動でした。コロンビアには著者の権利に関する例外や出訴期限はあるものの、デジタル化に対応したものにはなっていませんでした。 悪意の有無と経済的損失が証明されれば、著作権侵害と判断されかねません。ゴメスの目的は学術情報の共有であったため悪意があったとは考えづらく、またゴメスが問題の論文をウェブに掲載した時点では無料ダウンロードが可能でしたが、後になってサービスが有料になっているのに気づき、掲載を取り下げているので、経済的利益を得ているとも思えません。 論文のオープンアクセスを推奨する研究者は増加しており、ゴメスの情報共有は犯罪ではないと見なす人が多いと考えられます。実際、コロンビアの人権団体であるKarisma財団と電子フロンティア財団（Electronic Frontier Foundation: EFF)やクリエイティブ･コモンズ（Creative Commons）は、ゴメスを擁護しています。EEFは、教育、イノベーション、世界の科学の発展のためにオープンアクセスは必須との前提に立ち、著作権法は知識と文化を広げる情報へのアクセスを促進するべきものであるため、そのような動きを阻害する状況にある国は法を改定すべきである、と述べています。…

2017-08-30

少子化が台湾の大学を脅かす

少子化が問題になっているのは日本だけではありません。驚くことに、アジアの近隣国では日本より深刻な状況に陥っています。2015年の合計特殊出生率ランキングでは、日本は189位（合計特殊出生率1.43、204カ国中）、韓国は196位（同1.29）、台湾は最下位の204位（同1.12）でした。この影響は当然、各国の大学および学術機関にも押し寄せています。その中でも今日は台湾の状況を取り上げます。 ■　2023年までに52校が閉鎖？ 台湾は長い年月をかけて高等教育機関を拡充し、総合大学126校、単科大学19校、短期大学13校がひしめき合うまでになりました（2016年報道より）。しかし今となっては、学生の獲得に頭を悩ませている学校も少なくありません。台湾教育省（MOE）は、大学生の人数が2016年から減少傾向にあり、国内の公立・私立大学の入学者数は2013年から2023年の10年間に31万人も減少するだろうと推定しています。2015-2016年の新入生の数は、前年の27万人から25万人に減少（対前年比で7.4%減）しましたが、この傾向は大きくなり、2019年の新入生の数は前年比で3万人減少すると推測されています。その結果、公立・私立に関わらず国内の大学の52校が閉鎖もしくは合併されるとの見方もあり、少子化が高等教育機関に大きな影響を及ぼすようになっているのです。台湾の人口を維持するには合計特殊出生率2.1が必要とされる中、増加が見通せず、学校運営の見直しを迫られる大学が出てきています。 この状態に危機感を覚えた政府当局は、大学での研究活動を盛り立てるべく5年間でNT$500億（ニュー台湾ドル、US$160億相当）の支援を行いましたが、この支出に見合う効果が得られるかは疑問視されています。学生が集まらないだけでなく、台湾の大学の国際的評価が下がるなど、学術環境を維持するための方針も危ぶまれるという事態に陥ってしまっているのです。 ■　研究マネジメント支援ツールは大学を救えるか 一部の私立大学はU9リーグ（台北市と新北市の9つの私立大学が加盟するコンソーシアム）を形成し、カリキュラムの共有化を図るといった対策を進めています。また、学生を確保して評価を高めるためにSciVal（サイバル）やScopus（スコーパス）のような新たなツールを採用し、研究成果の発表の機会増や、強みを生かした研究の強化を推進する大学も出てきています。 SciValは、エルゼビアが提供する研究マネジメント支援ツールで、世界中の研究機関の研究パフォーマンスに関するデータを取得し、分析することができます。このSciValがデータソースとしているのが、同じくエルゼビアが提供する世界最大級の抄録・引用文献データベースのScopusです。科学・技術・医学・社会科学・人文科学分野の学術ジャーナルを幅広く収録しており、文献検索から評価分析、教育ツールとして、さまざまな用途で活用されています。 台湾の大学がこれらのツールを活用すれば、学術出版データの分析を行い、研究における自校の強みや弱みを把握することで戦略を立てることができると共に、自校のランク（位置づけ）を把握することで競争力を養うことができるようにもなります。少子化の中、学術環境の維持に苦しむ大学がSciValやScopusを使って研究パフォーマンスの分析を行い、結果に応じて学部を統合したり強化分野を絞ったりすることは、大学の評価を向上させるのに役立つと考えられます。 ■　大学の評価低迷は日本にも･･･ Scopusは、2015年から英国のタイムズ・ハイヤー・エデュケーション（The Times Higher Education; THE）が発表する世界大学ランキングでも採用されているため、ランクを上げたい大学にとっては、Scopusに掲載される論文を増やすことは重要です。世界大学ランキングは、各国の大学を教育・論文引用・研究・国際・産学連携などの指標に基づいて評価し、順位を決めるものですが、2017年の世界ランキングトップ50を見ると欧米の大学が大半を占める傾向にあり、アジア圏からはシンガポール（24位）、中国（29, 35位）、日本（39位）、香港（43,…

2017-08-25

【筑波技術大学】三浦美佐 准教授インタビュー（前編）

各大学の研究室に訪問し、研究者たちにおける英語力向上の可能性を探るインタビューシリーズ。十六回目は、筑波技術大学　保健科学部の三浦美佐先生にお話を伺いました。 インタビュー前編では、三浦先生のご研究の内容と発表における苦労をお話いただいています。 ■ 　先生の専門分野、研究テーマを教えてください。 専門はリハビリテーションです。その領域の中でも内部障害、主に循環器系、腎臓疾患、呼吸器系、肝機能障害や癌など、さまざまな疾患を患った方のリハビリに関する研究をしています。以前は、患者さんが寝たきりになってからの廃用症候群のリハビリ治療が主だったのですが、今のリハビリは疾病の予防にまで幅が広がっています。まずは病気にならないことが大事ですが、病気になってしまった場合でも、いかに患者さんに軽負担で、しかも効率よく治療できるか。それを主眼に、運動療法や電気刺激、超音波などの物理療法によるリハビリの研究を進めています。 ■　機械を使ったリハビリの効果の研究や、機械・機器の開発などもされているのですか？ 従来の運動療法の実施が困難な寝たきりの方でも使用できる自転車運動とか、電気刺激、さらに廃用症候群の予防のための運動プログラムなどが研究対象です。例えば、腎臓病の方に効率よく運動していただくため、下肢陽圧式空圧免苛歩行装置を企業と開発し、臨床試験を行っているところです。他には、透析患者さんが透析を受けている間にベッドの上でこげる自転車を考案し、企業と一緒に臨床治験を行っています。 ■　寝ている状態での運動ということですね。 はい。ベッドの上で使用できる運動機器って少ないんです。専門の知識を持つ人も少ない。 最近では、運動さえままならない患者さんも増えています。そこで、自力で立つことができない方でも歩く方法はないかと考えて作ったのが、先ほど述べた下肢陽圧式空圧免苛歩行装置です。杖や歩行器が必要な方でも歩くことができる機械で、これを使用して少しずつ機能を戻していく取り組みを行っています。 ■　研究内容をわかりやすく説明していただき、ありがとうございます。では、その研究成果の英語での発表についてお聞かせください。最初に発表をされたのはいつでしょうか？ 東北大学の大学院生だった時です。入学して2か月しか経っていないのに「イタリアの学会でポスター発表して」と言われまして……（笑）。当時の私は、英語の論文は何とか読むことができても、自分で書くことはできないレベルでした。 ■　どのように準備をされたのですか？ 今までに書かれた論文を読んだり、研究室の先輩や同級生の書き方を参考にしたり、研究発表を見たりして、少しずつ力を付けていきました。あとは研究室の中で予演会というものがありまして。先生や学生の前でリハーサルを行い、質疑応答もやるというトレーニングです。当然、日本語禁止で英語だけです。期限までには何とか仕上げましたが、今思えば、文法的な誤りや自分では気づけない間違った言い回しがたくさんありましたね。もちろん今でもそうですが……。 ■　本番の出来はいかがでしたか。…

2017-08-23

オープンアクセス急拡大中―今後の動きは!?

ほんの十数年前まで、学術研究論文の出版は紙媒体が主で、デジタル化されたコンテンツを読むことなど想像すらできませんでした。しかし、近年のICT（情報通信技術）の急激な進歩により、私たちは世界のどこからでも学術情報を入手することが可能となり、それに伴って、学術論文のオープンアクセス化も急速に進んできました。 ■　16年で世界に波及 オープンアクセス化とは、公開された学術研究論文をインターネット上で誰でも自由に、無料で閲覧できるようにすることです。オープンアクセスに向けた動きは、2001年にハンガリーで本格化しました。社会正義・教育・公衆衛生・メディアの独立を国際的に助成する組織であるオープン・ソサエティ財団（Open Society Foundations: OSF）が、ハンガリーで主催した会議でブダペスト・オープンアクセス・イニシアティヴ（Budapest Open Access Initiative: BOAI）を採択し、翌年にBOAIを文書化して公開したのです。これによりオープンアクセスの定義と方向性が示され、世界各国で拡大することとなりました。 ICT技術の進歩と利用者側の利便性向上とは別に、印刷費・運送費が増加して学術雑誌の価格も高騰するという出版業界側の事情もオープンアクセスの流れを加速させました。 学術界は基本的に、研究成果をオープンアクセス化することを推奨しています。学会や学術誌によってはオープンアクセスを義務化しているケースも見られるほどです。研究者は学会や所属する研究機関、投稿する学術誌の方針に従いつつオープンアクセスを検討し、適切な手段を選択することになります。オープンアクセス化によって情報伝達のスピードが格段に速くなり、世界中で研究成果の公開性が高まり、利便性も確実に向上しているのです。 ■　中南米でも新たな動き 世界中で拡大中と言いつつ、ネット環境に大きく依存するという性質上、発展途上の国におけるオープンアクセスはあまり進んでいないと思われがちです。しかしブラジルではBOAIの前から、研究成果を共有する方法を模索していました。1997年にはScientific Electronic…

2017-08-16

今こそ真実を訴える―代替的事実ジャーナルの発信

トランプ米大統領の上級顧問を務めるKellyanne Conway氏がテレビ番組で発した「代替的事実（alternative facts）」という言葉が話題になりました。上級顧問たる立場の人間が事実の誤りを「Fake（虚偽）」ではなく「代替的事実」と述べたことにより、トランプ政権が事実を重視しない姿勢を示したというのがもっぱらの見解です。 象徴的なのが気候変動に対する見解であり、就任前から「中国が米国の製造業を無力化する目的ででっち上げた作り話」と評していました。3月29日にはオバマ前政権の温暖化対策を撤廃する大統領令に署名し、2013年に前政権が策定した温室効果ガス排出削減策「クリーン・パワー・プラン」の再評価を命じました。これを発端として気候変動に関連する研究への包囲網が狭められていますが、科学研究も同様に、厳しい状況に追いやられています。このような政治的な動きに対する反撃が、にわかに始まっています。 ■　Journal of Alternative Fact（JAF）：代替的事実ジャーナル 「代替的事実」がまかり通るならと、「代替的事実ジャーナル（Journal of Alternative Facts：JAF）」が刊行されました。Casey Fiesler氏は、増え続ける代替的事実を抑制するためには信頼できる学術情報を発信することが重要だと、このジャーナルを立ち上げました。 記念すべき最初の記事は“We Have…

2017-08-09

間違いやすい用語や表現 － Stay

動詞「stay」は、口語的とされるため、学術論文では避けるべきです。 「stay」が口語的である主な理由は、意味が非常に広いため、その使用によって学術論文には相応しくない曖昧さが生じてしまうからです。 私が読んできた日本人の学術論文において「stay」が使用されるほとんどの場合、意図した意味は次のいずれかの表現によって明瞭に表すことができます。 remain、「to be」動詞、exist、be positioned、come to rest、be fixed、be unchanged、be motionless、remain motionless、stop、converge、live、reside 以下は「stay」の典型的な誤用を示します。 [誤] (1)…

2017-08-08