プレプリントをめぐる動き
いかにして知識を入手して共有するかは、研究を進める上でとても重要です。できるだけ多くの論文やデータにアクセスしたいところですが、学術出版上の商業的な制約が課せられることも少なくありません。そのため、近年のオープンアクセス・ウィークでは「学術情報を商業的に扱うより学術コミュニティで使えるように」することが話題となってきました。研究によって得られた知識を共有することが、商業的な利害によって妨げられていると感じている研究者も多数いるはずです。 今回は、学術情報に関わる利害関係が、どのような影響を及ぼし、情報へのアクセスを制限しているのかという観点から、プレプリントをめぐる動きを見直してみます。 プレプリントによる反逆 プレプリントが登場して以来、研究者は購読料金を支払うことも出版まで待つこともなく学術情報を入手し、新しいアイデアについて研究コミュニティで議論できるようになりました。さまざまな取り組みが行われているにもかかわらず、プレプリントの潜在力はまだほとんど活用されていませんが、多くの意味でオープンアクセス運動の広がりの一翼を担うものとなっています。 著者が論文掲載料（APC）を支払って、論文をオープンアクセス化する動きは、学術出版に新たな動きを巻き起こしました。インターネットの普及とともに急速に発展したオープンアクセスは、著者あるいは所属大学などがAPCを支払うことによってネット上で論文を公開し、誰もが無料でその論文にアクセスできるようにするものです。従来の読者が購読料を支払うモデルとは全く逆です。 ところが、このオープンアクセスが浸透するにつれ、購読料モデルにおける不公平問題が解決するどころか、新たな問題が生じることとなりました。情報共有を制限する要因が、購読料を支払うことができる（大学あるいは研究機関に所属している）研究者から出版する余裕のある研究者に、つまり読者側から情報発信者である著者側へと逆転したのです。 プレプリントは、こうした学術出版の体制への反逆として始まったと言っても過言ではないでしょう。 プレプリントは新しい解決策に成り得るのか？ プレプリントが普及したのはここ10年ほどのことですが、その歴史はさらに遡ります。 プレプリントが初めて登場したのは1960年代。米国国立衛生研究所（NIH）が情報交換グループ（Information Exchange Group : IEG）間で電子メールを通じて論文の共有を行いました。しかし、予算の制約や反論が出たことにより、NIHはこの取り組みを中断してしまいました。 1990年代に初めてのプレプリントサーバー（arXiv…