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学術界の課題

米の科学工学分野における女性･マイノリティ･障害者

日本にいると、女性・マイノリティ・障害者が、自分たちの能力を活かして活躍できる社会について深く考える機会は少ないかもしれません。最近では職場でのセクハラやパワハラ問題を以前より訴えやすくなっているようですが、安倍政権が成長戦略の柱のひとつに「女性の活躍推進」を掲げる一方で、女性に対する政治家のとんでもない失言がまかり通っています。最近では、6月に根本匠厚生労働大臣による「パンプス強制の容認」、その前は5月末の桜田義孝議員による「子どもを最低3人産むようにお願いしてもらいたい」発言――働く女性は、セクハラや育児・子育て、別姓使用のトラブルなどさまざまな課題に対応していかなければなりません。本当に女性の働きやすい環境が整うまでには、まだ時間がかかりそうです。そして障害者については、7月の参議院選挙で「れいわ新選組」から立候補した重度障害者の2人が当選し、議員となって初登院したことが大きな話題となりました。彼らが日本の障害者雇用に風穴を開けてくれるかもしれません。 では、女性や障害者、マイノリティの職業参画に対する他の国の状況はどのようになっているのでしょうか。今回は、米国における女性・マイノリティ・障害者の科学工学教育機関（大学／大学院）の在籍状況および雇用状況などを分析した報告書を紹介します。 科学工学分野の女性・マイノリティ・障害者報告書 3月28日、米国科学財団（NSF）傘下の米国科学工学統計センター （NCSES）は、女性・マイノリティ・ 障害者による科学工学教育及び職業への参加に関する調査結果をまとめた 報告書「2019年科学工学分野における女性・マイノリティ・障害者（原題：2019 Women, Minorities, and Persons with Disabilities in Science…

2019-08-21

学術界における母親業を巡るジェンダー格差

学術界におけるジェンダー格差への対策が必要と叫ばれつつ、女性研究者に対する社会的障壁が取り除かれたとは言えない状況が続いています。 女性が博士号を習得するために懸命に勉強し、希望通りの研究員・教育職員としての職に就き、数年間勤務したところで子供を生む決心をしたとします。彼女は、出産・育児という大仕事と共に学術界のジェンダー格差という現実に直面することになるのです。 学術界においても家庭と仕事の両立は困難 一般企業に比べて学術界の職業環境は柔軟で堅苦しくないと思う人もいるでしょう。しかし、必ずしもそうとは言えません。60名ほどの女性科学者へのインタビューをまとめて2015年にオックスフォード大学出版から発刊された“Woman Scientists: Reflections ,Challenges, and Breaking Boundaries”の著者であるMagdolna Hargittaiは、この調査に協力した女性科学者はほぼ例外なく、それまでの人生で最大の問題として家庭と仕事のバランスをとることの難しさを挙げていると語っています。また、カリフォルニア大学デービス校で神経生物学の準教授を務めるRebecca Calisiは、Scientific AmericanのVoicesに寄稿した文章の中で、現在の学術界の制度がいかに育児をしながらキャリアを積もうとする女性研究者に不公平であるかを訴えています。成果が求められる研究者という職で、出産・育児のために研究の中断を余儀なくされるという状況は、予想以上に厳しいのです。 ジェンダー格差と母親業 ジェンダー格差とは男女間の社会的不平等ですが、数ある原因のひとつは、出産・育児といった母親業による負担が女性に偏っていることです。現在でも育児における伝統的な男女の役割分担が厳然として存続しているため、母親は仕事をせずに育児に専念すべきとの意見も根強く、キャリアを断念して子育てすることを期待されるのは、男性ではなく女性なのです。こうした社会的役割分担を受け入れようとすれば、母親業とキャリア追求の両立は難しくなります。…

2019-08-07

STEM分野で顕著なジェンダー格差

Science（科学）、 Technology（技術）、Engineering（工学）、Mathematics（数学）の頭文字をとってSTEMと略称される分野での男女の格差（ジェンダー格差）の問題は広く知られているところです。1990年代初頭に比べると格差が縮小しているとの調査報告があるように、確かに以前よりはSTEM分野の学位を取得して同分野の職に就く女性の数は増加していると言われています。しかし、現実には厳しいジェンダー格差が依然として残っているようです。 STEM分野の女性比率 今でもSTEM分野を専攻したり、学位を取得したり、同分野の職業に就く女性の人数は、男性より低い傾向にあります。STEM分野で男性と同等、あるいは男性以上に優秀な女性もいますが、全体的な数で言えば少数派です。特に、物理学、コンピュータ科学、数学、工学の分野で人数比が顕著であり、米国におけるこれらの学科の学生数における女性の割合は20％程度に留まっています。日本でも同様です。文部科学省の平成30年度学校基本調査の公表数字によると、大学における女性学生の割合は、学部で45.1%、修士課程31.3％、博士課程33.6％と、それぞれ過去最高を更新。しかし、このうち理学と工学における女子学部生の割合は、理学27.8％、工学15％と非常に低くなっています。薬学が59.5％と健闘するものの、人文科学（65.3％）や教育（59.2％）との圧倒的な差は明らかです。 ジェンダー差別による影響 そもそもSTEM分野を専攻する女子学生数が少ないので、当然、大学卒業後に同分野で就職する女性の数も少なくなります。その上、米国のシンクタンクの調査によると、この分野で働く女性のうち多くがジェンダー差別を受けていると訴えています。男性が圧倒的優位な職場で、差別を経験した女性は78％に達し、セクシャルハラスメントを受けた女性も36％に及びます。 STEM分野におけるジェンダー差別の影響は広い範囲に及んでいます。スコットランド王立協会（Royal Institute of Scotland）がスコットランド青年アカデミー（Young Academy of Scotland）と共同で2012年から2018年にかけて実施した調査では、教育課程が進むにつれて女性がSTEM分野から離脱していく傾向が明確になり、それが産業界におけるSTEM分野の人材不足の大きな要因になっていること、ひいては経済発展の原動力であるイノベーションの足かせとなっていることなどが指摘されています。 経済的な影響だけではありません。ジェンダー差別による影響としてもう一つ重大なのは、負のループに陥ってしまうことです。STEM分野に女性が少ないため、後続の女子学生にとって自分の将来の模範となる同性のロールモデルが少ないことになります。また、STEM分野に女性が少ないことに人々が慣れっこになり、それが常態化してしまう結果、学術においても男女の役割が違うと考える社会ができ上がってしまいます。これでは不公正で不平等な社会です。 STEMにおける女性差別－ジェンダー格差の原因…

2019-07-29

学術界の根深い男女格差

1940年代には、欧米では「天才」は男性に特有な性質だという考えが広くあり、女性は種々雑多な仕事をこなすことに向いていると思われていました。しかし、戦時下で女性が重要な役割を担うケースが増え、特に信号傍受や暗号解読の分野での活躍は大きなものがありました。性別に関らず個人の特質に合わせた活躍の場を与えるというInclusion（インクルージョン）を通じて優れた才能の参画を促すことが、連合国側の勝利の一因となったことを歴史は示しているのではないでしょうか。 インクルージョンとガラスの天井 「インクルージョン」は、直訳では「包括・包含」の意味ですが、「ダイバーシティ」を発展させた組織における人員構成の有り方を意味する言葉として使われるようになってきました。多様な文化や背景、個人的特質をもった人を組織に受け入れること指す「ダイバーシティ」をさらに進めて、受け入れた多様な人が支障なく活躍できるために「異なる社会文化、個人的特質などさまざまな要素から生じる暗黙的な排斥や区別を取り払い、誰もが対等な関係で関わり合い、社会や組織に参加する機会を提供することを目指す」取り組みです。15年ほど前から米国を中心に使われるようになりました。 しかし顧みると、戦時下のインクルージョンは一時的なものだったようです。現に、暗号解読や計算機の発展に貢献した女性たちに対する社会的評価は続かず、間もなく忘れさられてしまいました。第二次世界大戦の終結後、約60年を経て『The Inclusion Breakthrough』（Frederick. A.Miller他著、2002年）、『The Power of Inclusion』（Michael C. Hyter他著、2005年）が出版されるなど、インクルージョンが再び注目を集めています。それでも、女性は科学技術などの先端で活躍しないという思い込みが依然として根強く社会に蔓延していると思われます。こうした思い込みは、学術界、IT業界、金融界などに広く浸透しているようです。学術界では性差による偏見が大きな話題になっています。女性研究者の割合が増加していることは事実ですが、女性が組織の上位職やトップに就くことに繋がっていません。女性がトップの米国の研究関連の組織は、国立小児保健発達局（NICHD）、国立科学財団（NSF）、アメリカ科学振興協会（AAAS）など僅かです。いわゆる「ガラスの天井」があるようです。 日本の女性研究者のプレゼンス 日本でも同じ状況です。研究関連の主要組織に女性トップが見られないだけでなく、女性のノーベル賞受賞者は未だ出ていません。内閣府男女共同参画局の調査によると、研究者全体に占める女性研究者の割合は徐々に増えているものの、2017年3月時点では15.7％に留まっています。諸外国と見るとアイルランドの47.2％を筆頭に、英国38.6％、米国の33.4％などであり、日本は大幅に下回っています。同2017年の大学等などに所属する研究者に占める女性の割合をみると、薬学・看護などの分野では女性が半数以上を占める一方、工学分野は10.6％、理学分野は14.2％に留まっていると記されています。 2017年11月に内閣府が発表した別の調査『科学技術と社会に関する世論調査』によると、女性科学者の割合が少ない理由の上位３つとして、「出産や育児による研究の中断からの復職が難しいと思うから」（68.2％）、「科学者の職場では、女性は孤立・苦労しそうだから」（36.8％）、「女性は、理科、数学、科学などに向かない、というイメージがあるから」（25.1％）が挙げられています。これは、一般の人たちを対象にした調査であり、必ずしも現場の実情を認識した上での回答ではありませんが、こうした理解が家族、友人、教育現場などに浸透している社会では理系の研究者を目指す女性が増えにくいのも事実でしょう。…

2019-07-22

指標に関するレポート『Profiles not Metrics』

クラリベイト・アナリティクスの学術情報部門である科学情報研究所（Institute of Scientific Information：ISI）は、2019年1月30日、『Global Research Report – Profiles, not Metrics』を発表しました。 研究の影響力（インパクト）を探ることは、学術出版社だけでなく研究者自身にとってもきわめて重要です。そこで、学術雑誌（ジャーナル）または出版された研究の影響力を計測するために、定量的な指標「メトリクス」が使われます。例えば、出版された論文が他の研究に引用された回数を計測するのはメトリクスのひとつです。学術出版および研究において広く利用されているメトリクスには、学術雑誌ベースと著者ベースの2種類があります。学術雑誌ベースのメトリクスは、掲載論文の平均引用回数を長年にわたって算出しているもので、学術界における学術雑誌の影響力を計測するのに役立ちます。一方、著者ベースのメトリクスは、学術界における著者の影響力を計測するものです。しかし、学術界はこれらのメトリクスが正しく利用されているか疑問を呈しており、今回発表されたレポートには、メトリクスについての考察が記されています。 『Profiles, not Metrics』が示すメトリクスの有効性 本レポートは、学術出版におけるメトリクスの有効性を取り上げると共に、学術雑誌または著者の学術界への影響力を測定することの短所について考察しています。…

2019-07-05

オーサーシップにまでジェンダー格差が!?

学術雑誌（ジャーナル）には、 オーサーシップ についての倫理的な問題が常に存在しつづけており、特に論文著作者が適正に公表されない「不適切なオーサーシップ」問題が顕著です。さらに、女性研究者を著者に加えないなどの不平等も問題視されています。オーサーシップにまでジェンダー格差があるのでしょうか？

2019-06-12

学術雑誌の「質」の評価基準とは

研究者なら誰でも、研究成果を評価が高い学術雑誌（ジャーナル）に発表したいと考えるのは当然でしょう。著名な学術雑誌に発表することは、研究者の評判の向上や研究資金の獲得のチャンス拡大につながります。研究論文を投稿する学術雑誌を選ぶ際、もちろん一番大切なのは、論文のテーマと学術雑誌の方針が一致しているかですが、その上で、質の高い学術雑誌を選ぶ必要があります。学術雑誌の総合的な評価を比較する際、研究者はジャーナルのインパクト・ファクター（JIF）を参照するのが一般的です。しかし、JIFには良い点だけでなく、欠点もあるのです。では、学術雑誌は、どのような基準で評価されているのでしょうか？　それを紹介しましょう。 https://www.youtube.com/watch?v=RQRHKjolbNE 学術雑誌の「質」の評価基準 論文を発表する学術雑誌を選ぶ際に、最初に頭に浮かぶのは、多分その分野の最良の研究を掲載し、ターゲットとする読者に届きやすい雑誌でしょう。質の高い雑誌は、最も広く読まれ、また話題になることも一番多いと推測されます。これらを踏まえると、学術雑誌の質は主に次の３つの基準で評価することができます。 引用統計 上でJIFに欠点があるといいましたが、それでもこの指標は重要です。 JIFは、一定の期間に対象の学術雑誌が引用された平均回数を示します。 査読の有無 投稿論文の分野の専門家が査読をしているかは、重要です。 発行部数と読者層へのアクセス ターゲットとする読者層に使われるインデックスサービス（論文検索サービス）に、該当の雑誌が収録されているかを考慮すべきでしょう。インデックスサービスの例としては、エルゼビアの提供するScopusや、医学分野ではアメリカ国立医学図書館のPubMedなどがあります。 この３つの評価基準の１つだけを取り出して雑誌の質を評価することはできません。それぞれに長所と短所があります。オーストラリアのWollongong大学の研究からその要点を挙げてみます。 引用統計： 引用の多さは、定量的で、定期的に計測され、計測が中立的に行われており、雑誌の普及度を測る指標として意味があります。一方、質の評価の面では疑問があります。その理由は、引用数が高いからといって良い研究とは言えない、関わりのある執筆者同士が頻繁に相互引用しあう傾向がある、引用分析データベースは英語を使う国で運用されているため英語使用国に有利に働く、レビュー論文（総説論文）がオリジナル論文より引用回数が多くなる傾向がある、などです。 査読の有無：…

2019-04-15

査読プロセスに求められている多様性

論文の出版は学術界で成功するための重要な要素であるにもかかわらず、査読のプロセスには残念ながら偏見（バイアス）が残っているといわざるを得ません。いくつかの研究によって、女性とナショナル・マイノリティ（人種・言語・宗教上の少数者）の研究者は、偏見によって論文出版を阻まれていることが明らかになっています。偏見によって、重要な論文は埋もれ、結果として学術界の進歩が遅れる事態にもなっているかもしれません。こうした状況を改善するためには査読プロセスにおける 多様性 （diversity）を高めていくことが重要です。 査読に多様性が欠如している理由 査読に多様性が欠如している理由はいくつかあります。オープンアクセス出版社であるFrontiersの学術雑誌に掲載された研究は、査読プロセスにおけるジェンダーバイアス（男女間の偏り）の存在を検証しています。検証の結果、男性の編集委員は男性の査読者を、女性の編集者は女性の査読者を選ぶ傾向があることを示しています。これは、女性の編集委員の人数は男性と比較して少ないため、結果として女性の査読者の数も少なくなるという状況を生みます。この研究内容については、エナゴアカデミーの記事『編集者は同性の査読者を選びがち!?』でも詳しく触れています。また、British Ecological Societyが発刊する学術雑誌Functional Ecologyに掲載されている同様の研究も、同じ結論に至っています。ジェンダーバイアスによって、査読者の層に多様性が欠如していることが示されているのです。 この他、査読者に多様性が欠落していることへの説明としては、学術界と研究者が既存の人脈（ネットワーク）に強く依存していることが挙げられます。研究者は自分と同質の人間とネットワークを構築する傾向があります。したがって、少数派である女性はネットワークに入り込めず、キャリアを形成することが難しく、また、低く評価されがちです。実際、医学雑誌であるカナディアン・メディカル・アソシエーション・ジャーナル（CMAJ）に掲載された研究でも、同等の経験を有し、要件を満たしている場合でも女性のほうが研究資金の獲得が難しいという結果が示されています。そしてこれは、ナショナル・マイノリティの研究者にもあてはまります。論文掲載や昇進が難しいため、結果として、査読者として声がかかる人数も増えないままなのです。 多様性を推進する取り組み こうした状況を受け、出版社や学術団体の間では、査読プロセスにおける多様性の推進に注目が集まっています。問題解決に向けた具体例としては、以下のような取り組みが行われています。 アメリカ地球物理学連合（American Geophysical Union :…

2019-04-05

研究結果の信頼性－信頼度指数は適用されるべきか

かねてより学術研究における「再現性の危機（reproducibility crisis）」が問題となっています。Nature誌が2016年に発表した調査結果では、70％を超える研究者が他者の実験結果を再現できなかっただけでなく、半分以上が自分の実験すら再現できなかったことが示されていました。こうなると、研究の信頼性が揺らいでいると言われても反論できません。どのように信頼できる研究を見抜けばよいのでしょうか。 そこで今回は、研究結果の信頼性の目安とされる「信頼度指数」や、実験結果（データ）の妥当性を示す指標とされる「p値（有意確率）」についてみてみます。 信頼度指数とは？ 信頼度指数（confidence index）とは、説明内容の妥当性について、事前証拠の影響および調査者の判断を形式的に具体化する指標です。 例えば、ある治療法をテストする実験では、母集団を代表するサンプル（治験の参加者など）は確実に無作為に抽出されていることが必須です。それは、サンプルに対する実験の結果から母集団全体への効果を推定するためであり、この場合の信頼度指数は、その治療法が、母集団全体に対してどの程度、サンプルに見られたのと同様の効果が出るかを示す数値となります。 【信頼度指数】 信頼度指数はベイズ統計に基づくもので、次の要素を考慮したものです。 ランダムな変数―情報がないため未知の要素が存在 事前確率―利用可能な既存の情報 仮説の真らしさ―仮説が真であるか偽であるかの確率 p値（有意確率）とは？ もう一方のp値とは、研究者が実験データの統計的有意差の判定に慣習的に用いる指標で、帰無仮説（ある仮説が正しいかどうかの判断のために立てられる仮説）が正しいとするならば、検定統計量（観察された数値）と同程度の結果が得られる確率を示すものです。つまり、特定の仮説に対してデータがどのぐらい整合していないかを示しています。特定の仮定（前提）を想定した数値であること、サンプル数などさまざまな要素（以下）の影響を受けることを念頭に置いておく必要があります。 【p値】…

2019-03-15

撤回された論文のデータベース公開

1年間に何本ぐらいの論文が学術雑誌（ジャーナル）から撤回されていると思いますか？なんとその数は年500～600本にもおよび、しかも、過去数十年の撤回数は確実に増えているというのですから驚きです。撤回の理由は研究不正や意図していないミスなどさまざまですが、不正と判断される多くは、データの捏造・偽造・盗用に起因しています。しかし、論文が撤回された場合、なぜ撤回となったのか明確な理由が分からないままということも多々あります。そこで、この状況を打開すべく、2018年10月末、論文撤回を監視するサイト「Retraction Watch」が18,000本の撤回論文のデータベースをオンラインに公開し、 撤回論文 の閲覧および検証を行うことを可能としたのです。 論文撤回の判断とその後の処置 多くの出版社は論文撤回規定を設けており、学術雑誌の編集委員はその規定に従って、どの論文を出版するかを決定します。倫理規範に反することが指摘されたことに対し、該当論文の著者全員が撤回に同意すれば問題ありませんが、著者のひとりでも同意しない場合には編集委員が撤回するかの最終判断を行います。学術出版規範委員会（Committee on Publication Ethics : COPE）による論文撤回ガイドラインには、編集者は著者の同意なく論文を撤回できると記されています。論文が撤回となると、印刷誌では撤回されたことを伝える注釈が次の号に掲載されるなどの処置が取られますが、オンラインでは、文章の上に「撤回 (Retracted)」の透かしが表示されることはあっても削除されないなど、出版社や公開媒体によって対応が異なるようです。そのため、どの論文が撤回されたのか気づかないまま引用してしまうことが起こっていました。そこに登場したのが、撤回論文のデータベースなのです。 Retraction Watchと撤回論文データベース 2人の科学ジャーナリスト、アイヴァン・オランスキー（Ivan…

2019-02-04

「再現性の危機」解決への新アプローチ

科学研究において「再現性」は、基本中の基本です。誰がその研究を試みても同様の結果を導くことができなければ、成果を信頼してもらうことは難しいでしょう。2014年に話題になったSTAP細胞。「STAP細胞はあります」との発言が記憶に新しいですが、他の研究者が論文に書かれた通りの方法で実験を行っても、STAP細胞の存在を確かめることはできず、最終的にnatureに投稿された論文も撤回された――。このように、再現性がない研究は認められないのです。 実は、別の研究者あるいは論文の著作者本人が、論文に書いてある通りの方法で実験をしても同じ結果が出ないことは、しばしば問題となり、この「再現性の危機」が、科学界の信頼性を脅かしています。 研究者自身が失敗を認めた  研究にとって重要な再現性を担保するためには、研究計画や方法の透明性、データの収集・分析・保存が不可欠です。当然、研究者は細心の注意を払って実験計画を作り、方法を熟考し、データを処理します。それでも再現できない場合があるとは、どういうことなのでしょう？  学術雑誌（ジャーナル）Natureのある調査が、驚きの結果を示しました。53の主要な癌（がん）研究のうち、再現可能であったものは6に過ぎなかったのです。要因の一つとして、情報共有の不足が考えられます。どの論文の著者も、自身の研究計画や方法、データ処理・分析の仕方であれば熟知していますが、それらの詳細情報が他の研究者や学会と共有されていない限り、他者が研究成果の価値を客観的に評価し、あるいはそれをうまく再現することは困難です。研究者が自ら好んで再現研究に関わることは稀なので、結果として再現できないという事態が生じてしまうのでしょう。 もし、自身の論文に対して誰かが疑問を呈したら、どうすべきでしょうか。自己弁護をする、というのが一般的な回答かもしれませんが、中には意外な反応を示す研究者もいます。 2010年、わざと自信があるような姿勢（パワーポーズ）をとることでなぜか自信がわくという心理現象の研究が行われました。不安な時でも自信のあるパワーポーズを2分間とるだけで、勇気を捻出するホルモン「テストステロン」が増加する、という彼女たちの研究。論文著者であるAmy Cuddy博士が、この研究の心理テクニックを『〈パワーポーズ〉が最高の自分を創る』という書籍としても出版したので話題となりましたが、2015年の追試では、同じ現象がほとんど再現されなかったため、パワーポーズの効果が疑問視されるようになりました。Cuddy博士は反論しましたが、2016年、オリジナル論文の共同研究者であったDana Carney博士が、自分たちの研究結果に対して自信が持てないことを表明。パワーポーズの信頼性は地に落ちたのです。 Loss of Confidence Project（自信喪失プロジェクト） Carney博士が勇気を出して自身の研究の不完全さを公表したことは、学術界に衝撃を与えたと同時に、新たな示唆を投げかけました。誤りや再現性のなさを隠すのではなく、公にすることが、逆に研究の透明性を確保することになるのではないか、と。 Carney博士による表明をきっかけにして、Loss…

2018-09-07