コミュニケーション

優れた科学コミュニケーターになって研究を広めよう

科学とは無縁の友人に、自分の科学研究について話をしてみたことがありますか?どれほど科学的な概念が重要で、動かぬ証拠に基づいているか、そして、いかに多くの人たちに認識されていないかに気づいて驚くことでしょう。COVID-19のパンデミックは、科学が人々の生活に及ぼす効力と影響を過小評価すべきではないとの教訓となりました。自分で科学的発見について理解すると同時に、周囲の人にも理解してもらうことの必要性はますます高まっています。 この記事では、驚くべき科学の謎を理解したいと心から願っている科学とは縁のない人たちに、科学研究を説明することの大切さと、科学コミュニケーターとして科学を説明する際に注意すべきポイントをまとめてみました。 なぜ科学に縁のない人たちに科学を説明する必要があるのか 今日、科学研究の成果は、科学分野の学術雑誌(ジャーナル)を介して世の中に伝えられています。科学分野で評価の高い学術ジャーナルは、専門用語で複雑に書かれているため、その分野の専門家だけしか理解出来ないと言われていますが、科学における発見や発明は、科学研究者だけのものではありません。最終体に、科学研究の成果は、科学者かどうかに関わらず、直接的あるいは間接的にあまねく人に影響を及ぼすものです。 科学および科学的発見を理解することはきわめて重要なので、科学的な研究論文や発見には説明が必要です。さらに、研究目的と広く世界の人に及ぼす影響をより深く理解してもらうためには、研究論文の構成要素の考察と結論という2つが鍵となります。研究成果を科学者以外にも届けるために、科学を万人にも分りやすいように説明する努力が求められています。 科学コミュニケーターとその役割 科学コミュニケーター(もしくはサイエンスコミュニケーター)とは、科学研究に関する知識を持ち、わかりやすく簡潔な方法で科学的知識を広めることを目的とした活動を行う人のことで、科学の普及において重要な役割を担っています。科学コミュニケーターは、科学に関する知識と効果的なコミュニケーションスキルを使い、科学とは縁遠い人たちの科学的理解の溝を埋め、研究成果や発見を理解する手助けをします。 科学をわかりやすく伝えるということは、研究者にとって、非常に優れた演説をしたり、教員を補佐(ティーチングアシスタント)したり、研究論文・学位論文を執筆したり、複数の実験を管理したり、結果を分析したり、革新的な研究成果の結論づけを行ったりするのと同様に、途方もない作業であるかのように思えるかもしれません。しかし、特定のポイントを抑えた説明の仕方をすれば、科学研究を簡潔にし、科学コミュニケーターとして自らの研究業績を世界に広めるのを促すことができます。 出典: 英国王立化学会 科学コミュニケーションによる恩恵 研究者が評価の高い学術ジャーナルに論文を発表すれば、その特定の研究分野の研究者の目には触れるようになりますが、研究が目指す最終ゴールではありません。この研究の重要性や研究全体における持続可能性にどう影響するかを、科学者以外の人にも説明する必要があります。 科学コミュニケーションがどのように研究者に役立つかを書き出してみます。 より幅広い人々とその研究を共有できる 研究者の世界的な存在感を高める…

最も「使える言語」を探ってみた

大手商社の伊藤忠商事が、2015年度から中国語人材の育成強化に取り組み、独自基準で認定した「中国語人材」が1000人に到達したことを祝う式典を開催したとニュースになりました。同社CEOは中国語人材を育成することで、中国でのコミュニケーションを円滑にし、中国ビジネスの拡大を狙うと語っています。 2010年に楽天が社内公用語の英語化を宣言したのを皮切りに、多くの企業が英語を社内公用語または半公用語として推進するようになりましたが、ビジネスの世界では英語に加え中国語の需要も増えてきたため、伊藤忠のように中国語の習得を推奨する会社も増えているようです。 面白いのは、このような習得が実益につながる特定の言語、「使える言語」が、古くは中国語、明治維新後はイギリス英語やドイツ語、戦後はアメリカ英語(米語)、と時代とともに変わってきていることです。英語が世界共通語となっている現代では、英語の強さが圧倒的ですが、他の言語はどうでしょう。「使える言語」について考えてみました。 ■ 言語の役割と言語の必要性 本来、言語の役割は人と人とのコミュニケーションであり、文化をつなぐためのものです。グローバル化が進んだことにより、人と人、あるいは多国間、多文化間で情報を共有するためのツールとして言語を習得する必要性が増すこととなりました。多くの日本人にとって外国語を学ぶ理由は、その言葉を話す人とコミュニケーションをとりたい、その言葉を使う国に行ってみたい、など強い動機や好奇心に後押しされてのことだったはずです。しかし今では、学校の外国語教育ですら「グローバルな人材育成のため」と大義名分を掲げるように、必要性に迫られている感が強くなっています。外国語の使い方も、この10年で大きく様変わりしてきました。ウェブサイトは、より多くの人に同じ情報を届けるため、母国語に加えて英語、あるいは英語を含む複数の言語で表示されるようになっています。企業は事業を国外に拡張する際、ウェブサイトを多言語化するだけでなく、円滑かつ効果的に事業を展開するべく、社員に外国語の学習を推奨するようになりました。また、世界中の研究者は国を超えて共同研究を行い、結果の論文を英語で公開しています。それぞれの事情に差異はあるものの、使い方が広がるのに伴い、言語の必要性も高まっているのです。 ■ 最も話されている言語は? やはり一番学習する必要性が高い「使える言語」は英語か――と結論に急ぐ前に、世界でどのぐらい英語を使っている人がいるのかを見てみましょう。実は、「最も話されている言語」を見る時、気をつけなければいけない落とし穴があります。特定の言語を話す人の数だけ見ても、母国語話者数だけ見る場合と、公用語あるいは第二言語としてその言語を使用している人の数を含める場合とで、その数は大きく変わってくるのです。世界最大の統計ポータルである「Statista 」によると、2017年に世界で最も話されている言語は中国語(12.84億)、2位がスペイン語(4.37億)、3位が英語(3.72億)となっています。総人口数の多い中国語が1位、中南米のほとんどの国で使用されているスペイン語が2位なのはわかりますが、英語を母国語とする人数の少なさは意外かもしれません。しかし、これは該当言語を母国語とする人の数なので、実際に使用している人の数(母語話者・第二言語話者・言語習得者を含めた数)を2018年にWorldAtrass.comがまとめた別の統計 で見ると、1位が英語(13.9億)、2位が中国語(11.5億)、3位がスペイン語(6.61億)と納得の順位になります。使われている国の数をみても、英語は106か国、中国語は37か国、スペイン語は31か国となっているので、なるほどと思える数字です。 ■ インターネットで最も使われている言語 次に、世界に普及しているインターネットでどの言語が最も使われているかを見比べてみましょう。前述のStatistaの「ウェブサイトで利用されている言語の割合」 によると、1位は英語(54.4%)、2位がロシア語(5.9%)、3位ドイツ語(5.7%)と英語が突出しています。意外にも日本語が4位(5.0%)に入っています。英語の占める割合が圧倒的な一方、話者数でトップの中国語はわずか2.2%とその差は明らかです。同様に、5億人以上の人が母語として使っているヒンディー語、アラビア語またはベンガル語は、3言語を合わせても11.4%にしかなりません。このようにウェブサイトで利用されている言語の多様性の少なさは、情報へのアクセスの障壁となるだけでなく、言語の衰退に拍車をかけると指摘する活動家や科学者もいます。 ■ 最も「使える言語」は? 世界がグローバル化するのに伴い、多言語化が広がる中、最も「使える言語」はどの言語なのか?この答を探すのに2016年にWorld Economic…

Brexit後、EUにおける英語はどうなる?

2016年は数々の衝撃ニュースがありましたが、中でも想定外と言われたのが米国大統領選挙におけるトランプ氏の勝利と、英国のEU離脱を問う国民投票の結果(Brexit)でした。もちろん2つとも国際政治的に大変なニュースですが、今回は言語の視点からこの2つに焦点を当ててみたいと思います。 ■EUの”United in Diversity(多様性の中の統合)”における言語政策と英語 欧州連合(EU)は1992年に、欧州各国の地域統合を実現するために”United in Diversity(多様性の中の統合)"を掲げて発足し、加盟国内のヒト・モノ・カネの自由な移動を実現しました。通貨統合が合意されたことにより、自国通貨からユーロに切り替えた国も多数あります。 一方で言語については、加盟国間の平等の精神とオリジナル言語を尊重するという多言語主義に基づき、言語の多様性が保持されています。言語は文化遺産であるという見解のもと、「EU加盟国の公用語がすべてEU諸機関の公用語」とすることができるのです。そのため、加盟国が増えるたびにEUの「公用語」は増え、今では24カ国語が公用語として採用されています。 公用語数(24)が加盟国数(28)と異なるのは、複数の国が同じ言語を公用語としている場合があるからですが、いかに欧州の言語が多様であるかを示しています。EUの公式文書はすべての公用語(24言語!)で作成されることが規定されており、公式文書の翻訳に4300名の翻訳者が雇用されています(ちなみに通訳者数は800名)。基本的に単一言語で日常生活を送る日本人には想像を超えた世界です。 さて、ここで問題です。現EU加盟国28カ国の中で、英語を公用語として申請した国は何カ国あるでしょうか? 答えは、驚くことに英国だけです。英語を公用語とするマルタ共和国とアイルランドは、それぞれもうひとつの公用語であるマルタ語とゲール語を指定しており、英語は世界のネイティブ言語としては第3位を占める言語であるにもかかわらず、 EU で想定外の立場に置かれているのです。 EUの幹部は、Brexitが実現すれば、英語はEUの公用語ではなくなる可能性があるとの見解を示しています。加盟国が指定できる言語は1つずつである以上、英語を申告している英国がEUから抜けると、英語も抜けることになるということです。英語の使用を中止することは現実的には困難だと思われますが、英語がEUの公用語であり続けるためには全加盟国の同意が必要とされます。英語はEUの公用語として終焉を迎えるのでしょうか? ■英語の使用は止められないか…