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論文を出版する

CiteScoreは有用な測定ツールか？

学術出版大手のエルゼビアが2016年12月、CiteScore™ （サイトスコア） という学術ジャーナルのための新たな評価指標の提供を開始し、話題となっています。これは、ジャーナルに掲載された論文がどのぐらい引用されたか（被引用件数）を示す指標で、研究者にとって自分の論文の影響力を測る目安になるだけでなく、評価にもつながる重要なものです。 ジャーナルの評価指標としてはClarivate Analyticsが提供する「インパクトファクター」が有名ですが（かつてトムソン・ロイターが運営）、そこにサイトスコアというライバルが登場し、インパクトファクターに取って代わることをめざしているのです。 ■　ジャーナル評価指標はなぜ重要か ジャーナル評価指標とは、ジャーナルに掲載された論文の一つひとつが他の論文にどれだけ引用されたかを分析した数値です。この情報は、どのジャーナルを購読するかを決める図書館司書、どのような記事が多くの読者を獲得できるかを見極めねばならないジャーナル編集者、そして論文こそが最も重要な業績となる執筆者自身にとっても、どのジャーナルに投稿するかを決める際にたいへん参考になるものです。 ■　サイトスコアとインパクトファクターの違い サイトスコアもインパクトファクターも、出版された論文の被引用数の平均値を示すのは同じですが、算出方法などに多少の違いがあります。 エルゼビアのプレスリリース によれば、サイトスコアは、世界最大級の抄録・引用文献データベースScopusに追加されたサービスで、これにより、学術コミュニティは5,000を超える出版社のジャーナルの包括的な評価指標に無料でアクセスすることが可能になりました。サイトスコア評価算出の根拠となるScopusには、あらゆる分野の出版社の2万2,000誌以上のジャーナル、5,200万件以上の文献が収録されており、各ジャーナルのサイトスコアは無料で公開されています。サイトスコアの特徴は、論文やレビューのみならず、カンファレンスペーパー、書簡、論説などジャーナル本体以外の引用もカウントすることです。サイトスコアの算出方法は、対象年において引用された回数を、その対象年に先立つ3年間に出版されScopusに収録された文献数で割るというものです。 算出方法（例） 2015年のCiteScoreは、2012、2013、2014年に出版された文献が2015年に引用された回数を、2012、2013、2014年に出版されScopusに収録されている文献数で割ったものです。 （出所：ELSEVIER: CiteScore）…

2017-06-22

｢フェイク査読｣が発覚したジャーナルは編集委員もフェイク!?

本誌では以前、「偽装査読」あるいは「フェイク査読」と呼ばれる不正行為の実例を紹介しました。そのなかで今年4月、大手学術出版シュプリンガー社が、同社が発行するジャーナル（学術雑誌）の1つ『腫瘍生物学（Tumor Biology）』に掲載された論文107件を、 フェイク査読 を理由に撤回したこと、そのことにはフェイク査読をコントロールしている業者が関係しているらしいことを紹介しました。 学術情報のニュースサイト『リトラクション・ウォッチ』によれば、『腫瘍生物学』は、論文の撤回数が最も多いとされている学術ジャーナルであり、しかも今回の撤回は、2015年、2016年に行われた大規模な論文撤回に続く3回目です。『腫瘍生物学』は、腫瘍・バイオマーカー国際学会（International Society of Oncology and BioMarkers : ISOBM）のジャーナルで、去年（2016年）まではシュプリンガー社が発行していましたが、現在は、SAGE社が発行しています。 しかしながら、『サイエンス』誌のニュースブログ『サイエンスインサイダー』によれば、『腫瘍生物学』の問題は論文撤回だけではなかったといいます。 このときに撤回された107本の論文はすべて、中国の研究者たちによるものでした。同誌は、研究者の論文発表を支援する専門業者がある役割を果たしているという「いくつかの証拠」がある、というシュプリンガー社の説明を紹介しています。ただ、撤回された論文の著者たちがそのことを認識していたかどうかはわからない、とのこと。 また、少なくとも1つのケースでは、撤回された論文の著者はそうした業者を利用していないし、「偽装査読者」を提案してもいない、と主張しているといいます。編集者が「偽装査読者」の連絡先情報をデータベースに保存していたため、このようなことが起こった可能性が指摘されています。…

2017-06-16

査読システムを欺き、自分の原稿を自分で査読!?

本連載では、どんないい加減な論文でも掲載料さえ払えば載せてしまう「捕食ジャーナル」や、どんないい加減な発表でも参加料さえ払えば発表させてしまう「フェイク・カンファレンス」を取り上げてきました。今回は、ジャーナル（学術雑誌）の査読システムを欺いて、著者が自分の原稿を自分で査読してしまう「偽装査読（peer review rigging）」の例を紹介します。「フェイク査読（fake peer review）」などと呼ばれることもあります。 2012年、『酵素阻害および医薬品化学ジャーナル（the Journal of Enzyme Inhibition and Medicinal Chemistry）』の編集者は、ある著者が投稿した原稿に対する査読に疑問を持ちました。査読の内容自体は、原稿を好意的に評価したうえで一部の修正を求める、という平凡なものだったのですが、疑問だったのはそれにかかる時間でした。いつもとても早く、24時間以内ということもあったのです。同誌のクラウディウ・スプラン編集長は、その著者に面会しました。その結果、韓国人であるその著者は、査読レポートを自分自身で書いていたことを認めました。 2014年11月26日付の『ネイチャー・ニュース』によると、からくりはこんな感じです。同誌を含めていくつかのジャーナルでは、論文の原稿を投稿した著者は、査読者を指名（提案）することができます。そのことを著者に義務づけているジャーナルもあります。この韓国人著者はそれを利用して、実在の研究者の名前や、ときには仮の名前を挙げておきながら、メールは自分や自分の同僚に届くようにして自ら査読を行っていたのです。この著者の告白によって、論文28件が撤回され、1人の編集者が辞任しました。 他の事例もあります。…

2017-05-26

中国が学術不正防止に本腰

学術不正はどの国でも問題ですが、中国の研究者による学術不正は根が深く、中国国内には不正を補助するビジネスが成り立っているとの話や、査読欺瞞まで横行しているとの噂すら聞こえてきます。最近では、2016年3月に英国の出版社が撤回した論文43件のうち41件が中国からのものでした。さらに2017年4月には、学術出版大手のシュプリンガー・ネイチャーが107件もの中国の論文掲載を取り消し、話題となっています。これは数も多かったからか、中国国内でも問題視され、学術不正に関する記事が新聞やテレビで取り上げられました*1,2。 このような事態に至り、中国の学術界や政府もようやく重い腰を上げて、対策に乗り出したようです。 ５つの禁止事項を公表 中国の主要研究機関の一つである中国科学技術協会（CAST）が、学術上の不正に関わった学者に対する断固たる措置に乗り出しました。「健全な科学的精神を育む」ことと「科学上の倫理を強化する」ことを目的に、CASTや中国科学院、自然科学基金などの組織が共同で「学術論文公刊に当たっての5つの禁止事項」を公表しました*3。 この新たな一連の規定は、学術出版を統治する倫理基準を明確化し、中国の研究者の意識を向上させ、中国学会の評価と利益を守るべく導入されました。最近よく見られる、でたらめな査読やゴーストライターの利用といった諸問題に対処するためのものです。これによると、研究者の禁止事項は以下の5つ。 学術論文公刊に当たっての5つの禁止事項」 1．第三者に論文を書かせること。 2．第三者に論文を提出させること。 3．第三者に自分の論文に何らかの内容を書き加えさせること。 （研究者が自分自身で書いた原稿に基づいて、文章の改善を誰かに委託することは許される） 4．虚偽の査読情報を用意すること。 5．学術論文提出にあたっての規則に違反すること。 (論文をいかなるジャーナルに提出する際も、全執筆者がレビューの上、承認しなければならない。いったん原稿が提出されたら、全執筆者はその内容に責任を有する) 論文取り下げ問題への対応 冒頭に記したように、ここ数年、中国人研究者が共同執筆した論文が、複数の国際的学術ジャーナルから学術上の不正あるいは「第三者機関の評価に不正」があるとの理由で取り下げられています。このような事態に際し、中国の複数の団体・機関が2015年12月、声明を発表。「中国の学界への評価を貶めかねないものである」と指摘し、「それぞれの団体・機関の責任として、わが国の学問の権威を守らねばならない」と述べました。…

2017-05-17

編集者は同性の査読者を選びがち!?

学術界にも、残念ながら一般社会と同じく、あちこちにジェンダーバイアス（男女間の偏り）があります。もっといえば、女性差別があるといっても過言ではないでしょう。 たとえば、少し前の『ネイチャー・ニュース』（2016年10月3日付）によれば、全米科学財団の調査で、アメリカではSTEM（科学、技術、工学、数学）分野において、博士号すべてのうち41パーセントを女性が取得している一方、2012年から13年にかけて連邦予算を使う研究所や研究室にいたポスドク研究員のうち女性はわずか24パーセントであることがわかったといいます。 また、エルゼビア社が2017年に公表した報告書『世界の研究環境におけるジェンダー（原題：Gender in the Global Research Landscape）』では、女性は男性よりも論文発表が少ないこと、筆頭著者になりにくいことなどがわかりました。 最近の調査で、査読においてもジェンダーバイアスが生じていることが明らかになりました。 イェール大学の計算科学者マルクス・ヘルマーらは、オープンアクセス・ジャーナル『eLife』で公表した論文で、「査読（ピアレビュー）は学術出版の礎石であり、査読者はその専門知識のみに基づいて任命されることが不可欠である」と、査読者に求められる条件を確認しています。しかし、査読者は一般的に非公開なので、編集者による査読者の選択・任命にバイアスがないかどうかを調べることは困難でした。 興味深いことに、オープンアクセス・ジャーナルの出版社「フロンティアーズ（Frontiers）」社が発行する一連のジャーナル（学術雑誌）では、編集者と査読者の名前が公表されています。そこでヘルマーらは、同社のジャーナル142誌で、2007年から2015年にかけて公表された論文における編集者9000人以上と査読者4万3000人以上のデータを分析しました（この場合の「編集者（editor）」とは、原稿整理や校正などいわゆる編集作業のプロのことではなく、同分野の専門家としてその論文に責任を持つ立場の者のことです。日本語でいう「編集委員」に近いかもしれません）。 その結果、男性の編集者も女性の編集者も、同性の査読者を選ぶ傾向があることがわかりました。また、その傾向は男性の編集者ではより強く、その結果、女性は査読のプロセスにおいて過小評価されていることも指摘されました。著者らはそうした傾向を「同類性（homophily）」と名づけています。「類は友を呼ぶ」ということです。 ヘルマーは『ネイチャー・ニュース』（2017年3月21日付）の取材に、「科学研究の質は、性別によって決まるわけではありません」、「性別が査読者の選択に影響しているならば、それはジャーナルが最高レベルの査読者を得ていないことを意味します」とコメントしています。 ただし、この研究のデザインについては批判もあります。ヘルマーらがまとめたデータセットでは、査読を依頼された男性と女性の数ではなく、実際に論文を査読した男性と女性の数だけが示されています。以前に行われた、地球物理学分野におけるジャーナルを対象にした研究（『ネイチャー・ニュース』 2017年1月25日付）では、女性は男性よりも頻繁に、査読依頼を断っていることがわかりました。ヘルマーらの分析結果は実態を正確に反映していない可能性もあるのです。…

2017-04-28

「責任ある研究活動」のために諮問委員会を

英語圏では、研究不正の防止に向けた取り組みについて、深い議論が続いています。 2017年4月11日、アメリカの有力な学術団体「米国科学・工学・医学アカデミー（NASEM: The National Academy of Sciences Engineering Medicine）」は、研究不正防止に向けた提言をまとめた報告書『研究公正の育成（Fostering Integrity in Research）』を公表しました。 報告書をまとめたのは同アカデミーの「科学・工学・医学および公共政策・グローバル問題に関する委員会」の「責任ある科学に関する委員会」です。284項におよぶ報告書には、11項目の勧告がまとめられています。本文中には、2014年に日本で騒動になった「STAP細胞事件」も言及されており、「付録」には、米デューク大学のがん研究者アニル・ポッティによる捏造事件など、悪名高い研究不正の事例5件も紹介されています。 『サイエンス』は、11項目の勧告のなかでも4番目に述べられている「研究公正諮問委員会（RIAB :…

2017-04-21

研究不正の件数はもっと多い？　英BBCが調査

研究不正（research misconduct）の件数は、公式に認定されているよりもずっと多いかもしれません。イギリス放送協会（BBC : British Broadcasting Corporation）が独自調査の結果を3月27日に報じました。 イギリス議会には上下両院に科学技術委員会（Science and Technology Committee）が設置されていますが、下院科学技術委員会は今年１月、同国の立法支援機関である議会科学技術室で研究不正が問題視された（POST note、2017年1月　No.544）ことを受け、研究不正に関する調査を開始しました。同委員会のスティーブン・メトカルフ委員長はBBCに「研究に不正があることがわかった場合、人々に大きな影響を与え、それが不信につながるのです」と、この問題の重要性を語っています。 研究不正についての公式なデータはあまりないのが実状です。 たとえば、領域別に区分された７つの科学者団体から構成される英国研究評議会（Research Councils UK）は、2012年から2015年までの間に33件の研究不正の「申し立て」があったと報告しています。これらのうち5件が正式に不正だと判断され、20件が却下され、8件が調査進行中だといいます。…

2017-04-07

プレプリントを論文の「最終版」に!?

本連載「生命科学分野は「プレプリント」を導入すべき？」でも以前にお伝えしたように、「プレプリント（preprint）」という習慣が学術界に根づき始めています。 プレプリントとは、ジャーナル（学術雑誌）に論文として掲載されることを目的に書かれた原稿を、完成段階で査読の前にインターネット上のサーバーにアップした論文のことをいいます。プレプリントを登録するというこの習慣は物理学分野から始まり、1991年に設立された「arXiv.org」がプレプリント・サーバーの先駆けとして有名です。2013年には、生物医学分野を専門とする「bioRxiv」も設立されました。 この習慣は、あくまでもよりスピーディな情報交換のために始まったものなので、研究者は同じ原稿をジャーナルに投稿し、その原稿が査読を受け、論文としてジャーナルに掲載されることを目指す、ということが前提のはずです。 しかし最近、一部の研究者たちが、プレプリントを最終版とみなし、ジャーナルに投稿するつもりはないと発言して波紋を呼びました。そのことを『ネイチャー』（2017年1月20日号）が伝えています。 2017年１月12日、カリフォルニア大学デービス校の進化遺伝学者グラハム・クープは、Twitterで、bioRxivに投稿したプレプリントの1つは、それが「最終版」で、「公表（publish）」するつもりはない、と述べました。 その論文は、「遺伝的ヒッチハイク」と呼ばれるプロセスについて、2015年に公表されたある研究を批判するものです。 クープはこの論文をジャーナルに投稿せず、このプレプリントを「最終版」とする理由として、この論文は別の論文への応答であり、オリジナルの研究ではないからだと説明しています。しかし、もう１つの理由は「プレプリントが研究者によってどのように認識されているか」を知りたかったからだと書いています。 現行の査読システムにおいては、著者が原稿をジャーナルに投稿し、査読者がその原稿の問題点を指摘、つまり査読します。査読者の指摘に応じて著者は原稿を修正して再投稿し、査読者を納得させることができたら、その原稿は論文として受理（accept）されて出版（公表：publish）」されます。しかしながら、過激な論客のなかには、この査読というシステムは非科学的であり（本連載「査読の歴史 − 査読を科学的なものにしよう！」を参照）、オンライン・ジャーナルクラブ「パブピア（PubPeer）」や、PubMedの掲載記事に対してコメントして共有する「パブメドコモンズ（PubMed Commons）」といった情報交換サイトを通じた出版後査読（post-publication peer review）のほうが有益であると主張する人もいます（本連載「査読 システムに限界、基準劣化のおそれ」を参照）。 シカゴ大学の遺伝学者ヴィンセント・リンチは、クープの提起に応じて、「私の見解ではプレプリントはプリントと同じ（Preprint=print…

2017-03-24

研究不正が発覚した研究者でも、多額の助成金を獲得

一般的には、研究不正（データの捏造、改ざん、盗用など）が発覚した研究者は、研究の世界から追放されると思われているかもしれません。しかし、2017年1月に発表されたある調査では、研究不正が発覚し、何らかの制裁を受けた後であっても、研究を続けているだけでなく助成金を獲得し続けている研究者が少なくないことがわかりました。 米国イリノイ大学の研究公正官−−アメリカでは、研究機関には研究不正に対応する職員「研究公正官」を配置することが義務づけられています*¹−−カイル・ガルブレイス（Kyle L. Galbraith）は、1992年4月から2016年2月までの間、アメリカの政府機関「米国研究公正局（ORI : The Office of Research Integrity）」によって、研究予算の受領の一時停止など制裁措置を受けた研究者284人を特定しました。 彼はオンラインのデータベースなどを活用して、その284人のうち、何人が研究を続けているかを確認しようと試みました。該当する研究者が公表した論文を「PubMed」で検索したり、彼らが国立衛生研究所（NIH）から得た助成金や研究分野における地位を調べたりしたのです。 その結果、半数近くの134名（47.2％）が研究を続けていることがわかりました。113人は研究職に従事していることがオンライン上で確認され、118人はPubMedに論文が公表されていることも判明しました。 また、約8％にあたる23人は、ORIによる制裁を受けた後にもNIHから助成金を得ており、さらにこのうちの17人の研究者は、彼らが関与する61件の新規プロジェクトに対して1億100万ドル以上の助成金を獲得していることが見えてきました。 彼の調査結果は『人間研究倫理に関する実証的研究ジャーナル（Journal of…

2017-03-17

臨床試験の結果をシェアしていないのは誰だ？

以前、本誌「臨床試験の結果、いまだ半分以上が未公開」でも紹介したように、実施されたはずの臨床試験の結果のうち約半数ないし半数以上が公開されていないことが問題になり続けています。2016年8月には、子どもを対象にした臨床試験のうち半数近くが、途中で中止されたか、完了しても公表されていないことが新たに明らかになりました。 「臨床試験」とは、被験者、つまり生きている人間を使って、新薬や医療機器の有効性や安全性を検証することです。したがって、その結果が公開されていないということは、医師や患者が治療方法を決定する際に参考になる情報があるにもかかわらず、それらを参照できないことを意味します。 2016年11月、臨床試験のデータを開示するよう製薬業界を促している研究者や医学ジャーナルのグループ「オールトライアルズ（AllTrials）」は、「誰が臨床試験の結果をシェア（共有）しないのか？（Who's not sharing their trial results?）」というウェブツールを制作・公開して、臨床試験の結果の公開状況を可視化しました。 オールトライアルズは、臨床試験のデータベース「ClinicalTrials.gov」に登録されている臨床試験すべての詳細を定期的にダウンロードし、臨床試験の結果がジャーナル（学術雑誌）に発表、または「ClinicalTrials.gov」に報告されているかを調べ、いずれにも公開されていない場合には、該当の臨床試験データが「欠落（missing）」しているものとしてカウントするよう、ツールを設計しました。 その集計によれば、2006年1月以降、臨床試験の主なスポンサーは、2万5927件の臨床試験を完了したのですが、そのうち1万1714件の結果が公開されていません。「このことは、臨床試験の45.2％の結果が欠落していることを意味します」とオールトライアルは記しています。 スポンサー別に見ると、「結果が欠落している臨床試験」が最も多かったのは、製薬大手サノフィ（Sanofi）です。同社は正式な臨床試験435件を実施しましたが、285件（65.5％）の結果は公開されていません。同社は生物医学のニュースサイト『STAT』の取材に対し、自分たちは「規制要件と自主的開示に関する業界の勧告」に従って、「ClinicalTrials.gov」や「EU-Clinical Trial Register」といったデータベースやジャーナル、学会などで結果を公表している、と反論しています。 2位以下には、ノバルティス ファーマ（Novartis…

2017-03-10