ワールドアカデミックニュース

オープンアクセス化の効用

学術論文の「オープンアクセス化」という潮流があります。 2000年秋、商業出版社が出版するジャーナルの購読費が高騰していることに対し、「Public Library of Science(PLoS)」という科学者グループが公開書簡を公表しました。彼らは出版社に対し、論文が公表されてから6カ月以内にそれを公共のアーカイブに提供することを要求し、それを受け入れられないのなら、購読や投稿をボイコットする、と主張しました。この書簡がどれほどの影響をもたらしかのかということについてはいろいろな評価があるのですが、その後の学術論文のオープンアクセス化を促進したことは間違いないでしょう。「PLoS」は財団からの助成を得て、2003年にオープンアクセスの学術雑誌『PLoS Biology』を、2004年には、『PLoS Medicine』を創刊しました。PLoSや同時期にスタートしたオープンアクセス専門の出版社BioMed Centralの活動が注目され、オープンアクセス・ジャーナルが次々発行され、既存の商業出版社までがオープンアクセスに参入するようになり、現在にいたります。 今回は、あらゆる分野の人々にとって以下のような利点があるということを、あらためて簡潔にまとめてみたいと思います。 アクセス(利用しやすさ) オープンアクセス化を進めているジャーナルや論文集の大半は、読者に利用料金を求めていません。つまり、論文を読むための料金という障壁が大幅に軽減されているか、あるいはまったく廃止されています。このことにより、論文の著者たちも今までより広範な読者に自分の論文を読んでもらうことができます。読者の経済状態や、どこにいるのかが問題にならないので、論文その他の文献の対象読者が格段に拡大します。 直接性 その研究分野のコミュニティだけでなく、研究者か一般読者かを問わず、広範囲の読者が研究成果を直接に読むことが可能になります。 各種の効果を推進 研究成果が広がりやすいので、同分野の研究が盛り上がるだけでなく、そこから新たな研究分野が発展すれば、それに取り組んでみようという刺激を受ける研究者も出てくるでしょう。…

音楽、映画、そして今、学術雑誌へ

音楽や映画などの娯楽の世界と学問発表の場としてのジャーナル(学術雑誌)の世界。まるで接点がないように思われますが、実はその根底には「デジタル化による仲介役の排除」という大きな共通点が見られます。 音楽を記録したもの、すなわち「レコード」は、比較的最近まで、現在では「ビニール盤」などと呼ばれるアナログ録音のものが主流でした。いまでも「レコード(記録)」というと、アナログ録音のビニール盤のことを意味することが多いようです。しかし1980年代にデジタル録音が多くなってくると、それを収めた媒体としてCD(コンパクトディスク)が普及しました。その後、インターネットが普及してくると、デジタル録音した音源がインターネットを通じて配信されるようになりました。とりわけ2003年にアップルがiTunes Music Storeをスタートさせたことがそのトレンドに拍車をかけました。アメリカでは、有料配信の売り上げがCDのそれに追いつこうとしています。日本では、CDの売り上げは落ちているものの、有料配信はそれほど伸びていないのですが、おそらく将来的にはアメリカのようになるでしょう。 映画についても同様です。記録媒体はフィルムからVHSなど磁気テープへ、DVDなどの光ディスクへと変遷し、いまでは音楽と同じように、インターネットでの配信が普及し始めています。アメリカのレンタルDVDの大手「ブロックバスター」は2013年、経営悪化のためほとんどの店舗を閉鎖し、インターネットでの配信に力を入れていくことを発表しました。 学術出版業界もまた、音楽業界や映画業界と同じことを経験しつつあります。 ごく少数のお金持ちの所有物であった「最新のデータ」や「より深い知識」が、それらに興味を持つ不特定多数の人たちへと行き渡るようになったのには、専門のジャーナルの功績があげられます。このためジャーナルの出版はある時期まで、多くの研究者たちのボランティアで支えられてきました。そしてジャーナルの出版の多くが資本主義に飲み込まれ、民間企業が行うようになった今でも、査読は、選ばれた同業の研究者による無料奉仕によってまかなわれるのが一般的です。 しかし、インターネットが家庭で当たり前のように使えるようになった今、よりすぐれた研究結果を、より早くより多くの人たちに読んでもらうためにベストな方法は、大きな転換期を迎えています。 音楽業界や映画界が、大手レコード会社や映画会社による寡占に対する非難を浴びて、不本意ながらBitTorrent(ビットトレント)などのファイル転送ソフトウェアの普及に拍車をかけてしまったのと同様、現在、ジャーナルの出版社に対しても、出版権を独占し、利益優先をしすぎているという批判が日々高まりつつあります。そしてその反発として、学術出版のオープンソース化(オープンアクセス化)が注目を集めています。 多くの研究が、何らかの形で税金から捻出された助成金や補助金を使って行われています。それにもかかわらず、その研究結果が、資金の豊富な大学や企業に所属する選ばれた人たちしか閲覧できないのは不公平であり、学問の進化を妨げていると批判されても仕方がないでしょう。しかもジャーナルの購読費が、有名大学ですら捻出できないほど高騰しているとあっては、学問の進化が止まってしまうのではないかという危惧も一笑に付せなくなってきています。 そのためアメリカでは、大きな大学の図書館が主体となって、学術研究論文のオープンアクセス化が急速に進んでいます。著名な学者によるジャーナルの査読ボイコットなども後押しして、この流れはこれからどんどん加速していくと思われます。2007年12月、アメリカでは、国立衛生研究所の予算で行われた研究の論文は、発表後1年以内に無料でアクセスできるようにしなければならないこと、すなわちオープンアクセス化の義務づけが法制化されました。アメリカだけではありません。2013年8月には、欧州委員会の調査によって、2011年に公表された論文からランダムに選んだサンプルのうち約50%が2012年末までにオープンアクセス化されていることが明らかになりました。 音楽業界や映画界が体験したように、学術研究発表の世界でのデジタル化も多くの反対や抵抗を体験し、その世界で活動するすべての人たちに大きな変化を強いることになるでしょう。将来への道を模索する中では、多くの失敗もあるかもしれません。しかし現時点でいえることは、オープンアクセス化は回避できないということです。流れに乗り遅れぬよう、大学の図書館員と情報を共有しあいながら、いつも最新の動きに敏感でありたいものです。

「インパクト・ファクター」の基礎知識まとめ

インパクトファクター どのジャーナルに投稿しようか?」ということを、インターネットで調べ始めると必ず目に留まるのが、「インパクト・ファクター(Impact Factor: IF)」という言葉です。インパクト・ファクターとは、「文献引用影響率」とも呼ばれるように、ジャーナル(学術雑誌)の影響力を、引用される頻度で測る指標です。 今回は、「インパクト・ファクター」を取り巻く世界をご紹介したいと思います。 トムソン・ロイター社 (Thomson Reuters) 1960年にユージーン・ガーフィールド博士によって創設された科学情報研究所(Institute for Scientific Information: ISI)は、50年以上に渡ってインパクト・ファクターを集計および発表してきました。その後、何度かの買収を経て、2008年4月以降はトムソン・ロイター社として、自然科学と社会科学関連の幅広い情報を有料で提供してきました。現在でも、インパクト・ファクターについて調べるとISIという言葉がよく併記されていますが、これは現トムソン・ロイター社のことです。 サイエンス・サイテーション・インデックス (SCI:…

ジャーナルの現状と今後の流れ

アメリカではこの数年で、有名な新聞が次々と休刊に追い込まれています。また、欧米でも日本でも、老舗の雑誌が次々と休刊・廃刊しています。一方で、インターネットでのみ読むことのできる「ウェブ媒体」が急激に増えています。 この「紙離れ」は、ジャーナル(学術雑誌)の世界にも大きく影響を及ぼしています。足早に進むオンライン化の先には、どのような世界が待っているのでしょうか? 研究者は、どうすればこの変化に乗り遅れず、有効的に活かすことができるのでしょうか? つい数年前までは、「やっぱり印刷したものを出版していないと一流のジャーナルとはいえない」という声が大多数でした。しかし、一流のジャーナルになればなるほど、その読者は全世界に広がり、郵送代だけでもかなりの負担になります。このため、多くのジャーナルが「依頼があった場合に限り、印刷したものを送ります」という方針を取り始めました。 日本でもジャーナルの電子化は進んでいます。たとえばJST(日本科学技術振興機構)は、1999年から、インターネットを通じて学術論文を公開するウェブサイト「J-STAGE(科学技術情報発信・流通システム)」を運用しており、270誌以上の学術雑誌電子版を公開しています。2005年からは過去の雑誌のアーカイブも開始され、古いものでは明治期の学術論文を検索・閲覧することも可能になりました。 新進気鋭の研究者たちが投稿したがる新しいジャーナルは、インターネット上のみの“出版”になるケースが増えており、将来的にはすべてのジャーナルが紙離れをし、インターネットへ移行していくと思われます。お風呂につかってワインを片手に論文を読むのが週末の楽しみという人は、プリンタが不可欠となるでしょう。 では、ジャーナルのオンライン化のその先には、何が待っているのでしょうか? 現時点では、オンライン出版といっても、紙で出版されるものとまったく同じものがコンピュータ上で見られるというだけの話です。しかし近い将来、私たち研究者は「オンラインだからこそ」という論文の投稿を求められると考えられます。 たとえば、生物の成長に関する論文など、ある物質の変化過程や反応に関して論じる場合は、従来のような写真ではなく、動画を添付することも珍しくなくなっています。音声に関する論文の場合は、言葉を使って説明するだけでなく、音声ファイルをつけて発表することが可能になりました。論文を出版するためには、音声ファイルや画像ファイルを圧縮したり論文に添付したりするためのスキルが、当たり前のように必要とされています。 また、グラフなどの元データ(生データ)を「付属資料」のような形式で公開することも多くなりました。 参考・引用文献がリンクされているのはもはや普通ですし、ジャーナルのなかには、表示されている論文“が”引用している論文だけでなく、表示されている論文“を”引用している論文まで、リンクするよう設計されているものもあります。 ジャーナルの電子化はすでに現実です。電子化するかしないか、ということはもはや問題ではなく、どう電子化するかが目下の課題でしょう。

学術誌の購読費高騰は他人事?

より多くの先行文献により簡単にアクセスできるということは、研究者としての知識を深め、学術界に貢献し、そして社会にとって有意義な研究を行なうためには不可欠です。しかし、多くの研究者が大学や企業などの研究機関に所属している昨今では、 学術誌 の購読費高騰は、付属図書館や庶務課の問題だとタカをくくってはいませんでしょうか? 現在、多くの英文科学雑誌の出版は、Elsevierなどの大手出版社やJSTORといった機関(有料の電子図書館)によって独占されています。そのため雑誌の定期購読の費用は高騰し続けており、あのハーバード大学ですら「今までどおりに学会誌を定期購読し続けることはできない」と音を上げたほどです。 『Library Journal』誌の調査によれば、分野別に価格を見てみると、とくに化学が高く、続いて物理学、エンジニアリング、生物学、天文学が高くなっています。また値上げ率を見てみると、ほとんどすべての分野で、2013年から2014年にかけて6〜7%の値上げが起きています。 このままでは「欲しい先行研究論文が手に入らない」というのは、発展途上国や小さな研究機関だけの問題ではなくなっていくでしょう。 日本でも2014年4月、名古屋大学が約2200誌を読むことができる大手出版社の「パッケージ契約」を解約し、必要とする研究者が必要とするジャーナルだけを購入するように方向転換したことが報じられました。「購入予算は2007年に3億円を超え、年平均で約6%ずつ上昇。昨年(2013年)、今後の費用を試算したところ、5年間で2.5億円も上昇する可能性があることが分かった」と伝えられています。 情報の流通と研究の質はいつも密接に関係しています。最新かつ正確な情報を世界へ発信する学術誌として、論文の信憑性や正確性をチェックし、これまでの出版物を保管管理するために費用がかかることはやむをえないことかもしれません。しかし新しい知識を発信する門番たる出版社が、利益中心の企業と化してしまった今、これはお金の問題だけではなく、学問そのものの存在をかけた戦いだといっても過言ではないでしょう。 では、一研究者として現状を打破するために、いったい何をできるのでしょうか? ハーバード大学など大きな研究機関では、独自のオープンアクセス出版機能を設置し、その利用を斡旋しています。またarXivなど、オープンアクセスリポジトリを専業とした機関も評価を得てきています。日本国内では、京都大学、北海道大学、千葉大学、早稲田大学などが独自のリポジトリ(電子書庫)を構築して、論文や報告書などの学術資料の共有化を試みています。 また日本でも学術雑誌のオープンアクセス化が進んでおり、たとえば国立情報学研究所のウェブサイトは、国内の「オープンアクセス刊行物リスト」を紹介しています。 このような動きの中、今までは二流に見られがちだったオープンアクセス誌も、数学者Tim Gowers (ケンブリッジ大学)や言語学者Tom…