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ワールドアカデミックニュース

中国、学術研究のリーダーに？

1970年代後半に始まった「改革開放政策」以降、中国の経済成長には目を見張るものがあります。世界銀行によれば、中国は経済史の中でも記録的な速さで成長を遂げ、8億人以上が貧困から脱出し、今や名目GDPでは世界2位の経済大国となりました。13億の人民を抱える中国は、一人当たりの国民所得から見ればいまだに開発途上国に分類されるものの、経済的には高中所得国となっています。近年は経済成長率が鈍化しているとはいえ、その勢いは経済以外の分野にも波及しています。 ■　広がる各国とのコラボレーション 中国学術界も勢いを増すものの一つです。大手学術出版社のSpringer Natureが発行した”Nature Index 2017”には、2012年以降、中国の研究論文の総数が増え続けていることが示されました。国際的な共同研究の比率も年々、増え続けています。2016年には、Nature Indexに掲載された中国人研究者による論文の50%以上が、国際的な共同研究によるものでした。国内のみならず、国外在住の中国系の研究者も活躍の場を世界中に広げており、自国や他国の研究者とネットワークを広げていることがわかります。実際、米国の研究者の25%以上が外国から来ており、その多くが中国系となっています。 国の政策も一役買っています。中国政府は、さまざまなプログラムを通して、自国の研究者が国境を越えて研究をするための金銭的支援を行いつつ、外国に出ている中国生まれの研究者に、研究成果と共に戻ってくるよう強く働きかけています。政府間のぎくしゃくとは関係なく、米中間では多くの共同研究が進められているのです。 中国は「国家中長期科学技術発展計画綱要（2006年発表）」を掲げ、国を挙げて研究人材資源強化に乗り出し、Thousand Talents ProgramやWorld Class 2.0などの学術教育プログラムを実施しています。積極的に海外に優秀な人材を派遣する反面、海外の優秀な研究者を招聘する「海外人材呼び戻し政策」を設けて、研究者の囲い込みを図っています。 各国との研究協力を見ていきましょう。 米国：…

2017-09-13

ディエゴ・ゴメスの悲劇―著作権と学術発展の狭間で

著作権法とは「著作物並びに実演、レコード、放送及び有線放送に関し著作者の権利及びこれに隣接する権利を定め、これらの文化的所産の公正な利用に留意しつつ、著作者等の権利の保護を図り、もつて文化の発展に寄与することを目的とする」（著作権法第一章 総則、第一節 通則、第一条 目的より）として制定された法律です。内容は概ね多くの国で同じで、著作物および著作者の権利を守っています。 著作権の保護は著者および出版社にとって重要ですが、研究者の間では科学の発展への貢献ならびに後続の育成のために、データや研究論文を含めた情報の共有化が図られています。そんな中、コロンビアで「論文をインターネットに共有したことで投獄」という訴訟問題が起きたのです。 ■　コロンビアの大学生に起きた悲劇 コロンビアの大学院生（生物学部）のディエゴ・ゴメス（Diego Gomez）は、論文を「共有」したことにより、投獄されるかもしれない事態に陥りました。両生類（カエル）の生態学の研究を行っていたゴメスは、ある科学者の論文が保全生物学の研究に有用だと考え、インターネット上で文書を共有するサービスScribdにアップロードしたところ、2013年、論文の著者に著作権違反で訴えられていたことを知りました。有罪判決が出た場合、8年間の禁固刑と罰金が課せられるという裁判の始まりです。 コロンビアには学術情報を共有するシステムがないため、ゴメス自身、論文へのアクセスが難しいことを痛感しており、他の研究者にも情報を共有したいという思いからの行動でした。コロンビアには著者の権利に関する例外や出訴期限はあるものの、デジタル化に対応したものにはなっていませんでした。 悪意の有無と経済的損失が証明されれば、著作権侵害と判断されかねません。ゴメスの目的は学術情報の共有であったため悪意があったとは考えづらく、またゴメスが問題の論文をウェブに掲載した時点では無料ダウンロードが可能でしたが、後になってサービスが有料になっているのに気づき、掲載を取り下げているので、経済的利益を得ているとも思えません。 論文のオープンアクセスを推奨する研究者は増加しており、ゴメスの情報共有は犯罪ではないと見なす人が多いと考えられます。実際、コロンビアの人権団体であるKarisma財団と電子フロンティア財団（Electronic Frontier Foundation: EFF)やクリエイティブ･コモンズ（Creative Commons）は、ゴメスを擁護しています。EEFは、教育、イノベーション、世界の科学の発展のためにオープンアクセスは必須との前提に立ち、著作権法は知識と文化を広げる情報へのアクセスを促進するべきものであるため、そのような動きを阻害する状況にある国は法を改定すべきである、と述べています。…

2017-08-30

少子化が台湾の大学を脅かす

少子化が問題になっているのは日本だけではありません。驚くことに、アジアの近隣国では日本より深刻な状況に陥っています。2015年の合計特殊出生率ランキングでは、日本は189位（合計特殊出生率1.43、204カ国中）、韓国は196位（同1.29）、台湾は最下位の204位（同1.12）でした。この影響は当然、各国の大学および学術機関にも押し寄せています。その中でも今日は台湾の状況を取り上げます。 ■　2023年までに52校が閉鎖？ 台湾は長い年月をかけて高等教育機関を拡充し、総合大学126校、単科大学19校、短期大学13校がひしめき合うまでになりました（2016年報道より）。しかし今となっては、学生の獲得に頭を悩ませている学校も少なくありません。台湾教育省（MOE）は、大学生の人数が2016年から減少傾向にあり、国内の公立・私立大学の入学者数は2013年から2023年の10年間に31万人も減少するだろうと推定しています。2015-2016年の新入生の数は、前年の27万人から25万人に減少（対前年比で7.4%減）しましたが、この傾向は大きくなり、2019年の新入生の数は前年比で3万人減少すると推測されています。その結果、公立・私立に関わらず国内の大学の52校が閉鎖もしくは合併されるとの見方もあり、少子化が高等教育機関に大きな影響を及ぼすようになっているのです。台湾の人口を維持するには合計特殊出生率2.1が必要とされる中、増加が見通せず、学校運営の見直しを迫られる大学が出てきています。 この状態に危機感を覚えた政府当局は、大学での研究活動を盛り立てるべく5年間でNT$500億（ニュー台湾ドル、US$160億相当）の支援を行いましたが、この支出に見合う効果が得られるかは疑問視されています。学生が集まらないだけでなく、台湾の大学の国際的評価が下がるなど、学術環境を維持するための方針も危ぶまれるという事態に陥ってしまっているのです。 ■　研究マネジメント支援ツールは大学を救えるか 一部の私立大学はU9リーグ（台北市と新北市の9つの私立大学が加盟するコンソーシアム）を形成し、カリキュラムの共有化を図るといった対策を進めています。また、学生を確保して評価を高めるためにSciVal（サイバル）やScopus（スコーパス）のような新たなツールを採用し、研究成果の発表の機会増や、強みを生かした研究の強化を推進する大学も出てきています。 SciValは、エルゼビアが提供する研究マネジメント支援ツールで、世界中の研究機関の研究パフォーマンスに関するデータを取得し、分析することができます。このSciValがデータソースとしているのが、同じくエルゼビアが提供する世界最大級の抄録・引用文献データベースのScopusです。科学・技術・医学・社会科学・人文科学分野の学術ジャーナルを幅広く収録しており、文献検索から評価分析、教育ツールとして、さまざまな用途で活用されています。 台湾の大学がこれらのツールを活用すれば、学術出版データの分析を行い、研究における自校の強みや弱みを把握することで戦略を立てることができると共に、自校のランク（位置づけ）を把握することで競争力を養うことができるようにもなります。少子化の中、学術環境の維持に苦しむ大学がSciValやScopusを使って研究パフォーマンスの分析を行い、結果に応じて学部を統合したり強化分野を絞ったりすることは、大学の評価を向上させるのに役立つと考えられます。 ■　大学の評価低迷は日本にも･･･ Scopusは、2015年から英国のタイムズ・ハイヤー・エデュケーション（The Times Higher Education; THE）が発表する世界大学ランキングでも採用されているため、ランクを上げたい大学にとっては、Scopusに掲載される論文を増やすことは重要です。世界大学ランキングは、各国の大学を教育・論文引用・研究・国際・産学連携などの指標に基づいて評価し、順位を決めるものですが、2017年の世界ランキングトップ50を見ると欧米の大学が大半を占める傾向にあり、アジア圏からはシンガポール（24位）、中国（29, 35位）、日本（39位）、香港（43,…

2017-08-25

オープンアクセス急拡大中―今後の動きは!?

ほんの十数年前まで、学術研究論文の出版は紙媒体が主で、デジタル化されたコンテンツを読むことなど想像すらできませんでした。しかし、近年のICT（情報通信技術）の急激な進歩により、私たちは世界のどこからでも学術情報を入手することが可能となり、それに伴って、学術論文のオープンアクセス化も急速に進んできました。 ■　16年で世界に波及 オープンアクセス化とは、公開された学術研究論文をインターネット上で誰でも自由に、無料で閲覧できるようにすることです。オープンアクセスに向けた動きは、2001年にハンガリーで本格化しました。社会正義・教育・公衆衛生・メディアの独立を国際的に助成する組織であるオープン・ソサエティ財団（Open Society Foundations: OSF）が、ハンガリーで主催した会議でブダペスト・オープンアクセス・イニシアティヴ（Budapest Open Access Initiative: BOAI）を採択し、翌年にBOAIを文書化して公開したのです。これによりオープンアクセスの定義と方向性が示され、世界各国で拡大することとなりました。 ICT技術の進歩と利用者側の利便性向上とは別に、印刷費・運送費が増加して学術雑誌の価格も高騰するという出版業界側の事情もオープンアクセスの流れを加速させました。 学術界は基本的に、研究成果をオープンアクセス化することを推奨しています。学会や学術誌によってはオープンアクセスを義務化しているケースも見られるほどです。研究者は学会や所属する研究機関、投稿する学術誌の方針に従いつつオープンアクセスを検討し、適切な手段を選択することになります。オープンアクセス化によって情報伝達のスピードが格段に速くなり、世界中で研究成果の公開性が高まり、利便性も確実に向上しているのです。 ■　中南米でも新たな動き 世界中で拡大中と言いつつ、ネット環境に大きく依存するという性質上、発展途上の国におけるオープンアクセスはあまり進んでいないと思われがちです。しかしブラジルではBOAIの前から、研究成果を共有する方法を模索していました。1997年にはScientific Electronic…

2017-08-16

今こそ真実を訴える―代替的事実ジャーナルの発信

トランプ米大統領の上級顧問を務めるKellyanne Conway氏がテレビ番組で発した「代替的事実（alternative facts）」という言葉が話題になりました。上級顧問たる立場の人間が事実の誤りを「Fake（虚偽）」ではなく「代替的事実」と述べたことにより、トランプ政権が事実を重視しない姿勢を示したというのがもっぱらの見解です。 象徴的なのが気候変動に対する見解であり、就任前から「中国が米国の製造業を無力化する目的ででっち上げた作り話」と評していました。3月29日にはオバマ前政権の温暖化対策を撤廃する大統領令に署名し、2013年に前政権が策定した温室効果ガス排出削減策「クリーン・パワー・プラン」の再評価を命じました。これを発端として気候変動に関連する研究への包囲網が狭められていますが、科学研究も同様に、厳しい状況に追いやられています。このような政治的な動きに対する反撃が、にわかに始まっています。 ■　Journal of Alternative Fact（JAF）：代替的事実ジャーナル 「代替的事実」がまかり通るならと、「代替的事実ジャーナル（Journal of Alternative Facts：JAF）」が刊行されました。Casey Fiesler氏は、増え続ける代替的事実を抑制するためには信頼できる学術情報を発信することが重要だと、このジャーナルを立ち上げました。 記念すべき最初の記事は“We Have…

2017-08-09

エルゼビア社、海賊版論文サイトに裁判で勝利したが…

2017年6月21日、アメリカのニューヨーク地方裁判所は、「サイハブ（Sci-Hub）」や「ライブラリー・ジェネシス（Library Genesis/LibGen）」といった、有料の学術論文を無料で入手できるウェブサイトに対して、著作権侵害による損害賠償として1500万ドルを支払うべきだと裁定しました。 本連載でも伝えた通り、ジャーナル（学術雑誌）の購読費が高騰していることにより、論文を入手しにくくなっていることに対して、多くの研究者が不満を抱いています。その1人であるカザフスタンの大学院生アレクサンドラ・エルバキャンは、2011年、購読費もパスワードも使うことなく学術論文のPDFファイルを簡単に入手できるウェブサイト「サイハブ」を開設しました。 サイハブは多くの研究者に重宝されていますが、当然のことながら学術出版社はこれに激怒しています。なかでも学術出版最大手のエルゼビア社はサイハブを訴え、2015年11月、ニューヨーク地方裁判所はサイハブに対しウェブサイトの閉鎖を命じました。しかしエルバキャンはサーバーを、アメリカの司法の力がおよばないロシアに移し、現在に至るまでサイハブを運営しています。 今年5月、エルゼビア社はサイハブや、やはり有料の論文を無料で入手できるサイト、ライブラリー・ジェネシスで不正に入手できる論文100件のリストを裁判所に提出し、恒久的な差し止め命令と総額1500万ドルの損害賠償を求めました。 『ネイチャー』（6月22日付）によれば、サイハブで入手可能な論文の版権のうち、最も多くのシェアを占めていたのは、エルゼビア社でした。それにネイチャー・シュプリンガー社やワイリー・ブラックウェル社が続きます。 エルゼビア社の訴えに対して、ニューヨーク地方裁判所のロバート・スウィート判事は、海賊版論文サイトの運営者も代理人もいない法廷で、エルゼビア社寄りの判決を下したのです。しかし、多くの学術ウォッチャーたちは、この判決がサイハブやライブラリー・ジェネシスの運営を止められるとは考えていないようです。実際のところ、7月現在、どちらも利用可能です。エルゼビア社の代理人や出版業界団体は、当然ながらこの判決を歓迎するコメントを各媒体で述べています。 興味深いのは、識者たちの見解です。たとえば2人の識者が別の媒体で、ほとんど同じことを話しています。インペリアル・カレッジ・ロンドンの生物学者スティーブン・カリーは『ネイチャー』で、セント・アンドリュース大学の歴史学者アイリーン・フィフェーは『タイムズ・ハイアー・エデュケーシション』で、それぞれこう述べています。サイハブが人気だということは、学術出版の現状に不満を抱えている研究者がそれだけたくさんいるのだ、と。 また、サイハブについて最初に書かれた学術論文の著者の1人、ゲーテ大学の生物情報学者バスティアン・グレシュアケは、この判決によって、サイハブやライブラリー・ジェネシスを使う人たちはむしろ増え、さらに彼らは同様の「法的に問題のある」サービスを開発するよう刺激されるだろう、と推測しています。実際、「オープンアクセスボタン（Open Access Button）」や「アンペイウォール（Unpaywall）」といった研究論文を入手するためのウェブサービスやアドオン（これらは合法）は、多かれ少なかれサイハブに触発されてできたものだ、と。 さらにスタンフォード大学の教育学者ジョン・ウィリンスキーは、今回の判決はエルゼビア社が公的な資金で行われた研究を「企業資産と私有財産」に変えてしまっていることを意味する、と厳しい評価を下しています。 学術出版社に対する批判は別の形でも現れています。「数学界のノーベル賞」と呼ばれるフィールズ賞を受賞した数学者を含む著名な科学者たちは、2012年、エルゼビア社が発行するジャーナルの購読料の高さなどに抗議して、同社への論文の寄稿・査読・編集をボイコットするという「学界の春（Academic Spring）」運動を始めました。この運動はオープンアクセスの推進にも広がり、同社を支持しないと表明する宣言への署名運動「知識の代償（The Cost…

2017-07-28

ビル＆メリンダ・ゲイツ財団、オープンアクセス促進に注力

従来、学術研究論文を読むには購読料が必要でした。学術論文にアクセスしようとすれば、お金を払わねばなかったのです。また学術ジャーナルの中には、執筆者が自分の論文を公的にシェアするのを一定期間認めないものもあり、研究論文の共有を阻んできました。これは、多くの学術出版社側にとっては収益を生む重要なモデルですが、研究者側にとっては成果へのアクセスを妨げるものでした。特に資金不足に悩む研究者にとっては深刻な制約であり、先行する研究成果に基づいて進められるような研究においては、後進の研究活動の発展を妨げることになりかねません。 ■　研究成果を制限なく公刊する 近年、前述の有料モデルとは正反対に、無料で学術論文を公開するモデルが普及してきました。オープンアクセス出版です。これはすべての研究者が生産性を上げられるよう、必要なデータへの公平なアクセスを確保するオンラインのジャーナルを指します。このオープンアクセスの流れを支える強力な支援者に、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団も名を連ねています。この世界最大の慈善基金財団は、” All Lives Have Equal Value”（すべての生命の価値は等しい）との信念のもと、世界中の人々が健康で豊かな生活を送るための支援を行っています。活動の範囲は、世界の病気・貧困の撲滅への挑戦から教育やIT技術に関わるものまで幅広く、学術振興への支援の一環として、オープンアクセスの流れも後押ししています。 ゲイツ財団は2017年1月1日、財団の助成を受けたすべての研究成果が購読料や制約の壁に阻まれないようにとの方針”Bill&Melinda Gates Foundation Open Access Policy”を発表しました。この方針は米国国立衛生研究所（NIH）やWellcome Trust（イギリスに本拠地を置き医学研究支援などを行う団体）などのような学術支援団体の方針にも近いものですが、ゲイツ財団はさらに踏み込んで、研究成果をクリエイティブ・コモンズ・ライセンス（CCライセンス：インターネット時代のための新しい著作権ルール）のもと、商業目的を含んだ再利用をも制限することなく、公刊することを求めています。この要求は、その公刊物に関わるすべてのデータにも適用されることになります（学術ジャーナルの中には同財団のオープンアクセス方針に対応していないものもあるため、財団の助成を受けた研究者は、それらの雑誌に論文が掲載できないことになります）。…

2017-07-14

Recommended：研究者を論文の山から救い出す新サービス

一般の書店で見かけるのとは別に、研究分野ごとに発行されている学術雑誌の数は数えきれません。その中に収録されている論文数となれば、星の数ほどになるでしょう。研究者は自分の行った研究の成果を論文にし、学術雑誌などに投稿することで自らの研究を公表して評価されるわけですが、当然、他の研究者が何をやっているのかを情報収集する必要があります。しかし、公開される論文の数が星の数となった今では論文の山に埋もれてしまい、自分のほしい情報を拾い出すのも簡単ではありません。 ■　増え続ける研究論文 今や研究論文は、紙で出版されるとともにオンラインに掲載される時代です。図書館に行かずに必要な情報の検索ができるようになったのは便利ですが、オンラインには研究論文があふれかえっています。国立国会図書館の科学技術論文誌・会議録データベースに収録されているデータだけで約17,000タイトル（2017年2月）となっています。公開された論文数は2003年の130万本から、2013年には240万本に増加しており、年率6.3％の勢いで増えていることになります。自然科学の分野だけでも、1日に公開される一次研究論文は4,000本に上ります。 学術論文が国際化していることも、論文数の増加に拍車をかけているのでしょう。研究を国際的な場で発表することは研究者の実績には不可欠です。トムソン･ロイター社のデータベースによれば、2000年の日本の学術論文の海外誌への掲載率（海外流出率）は、2003年の時点で既に80%でした。その後のインターネットの爆発的な普及を考えれば、日本だけでなく各国の研究者による論文の国際化はさらに増加していることが予想されます。 ■　読みきれないのが普通です これだけ論文数が増えると、当然すべてに目を通すことは不可能です。自分が読みたい論文が分かっていれば雑誌名・巻号などからデータベースで検索することが可能ですが、専門分野の最新情報という漠然とした指定では、検索結果が膨大になってしまいます。Springerが2015年にnature.comの利用者4000人を対象に実施した調査では、85%が自分の専門分野の論文に目を通しきれておらず、25%は追いつかないのが常態化しているとの結果が示されました。研究者にとって、最新動向を把握できないのは大きな問題です。 ■　新サービスRecommended そこで、研究者の積もる悩みを解決すべく登場したのがSpringer Natureの新サービスRecommendedです。研究者が論文を見落とさないためのカスタマイズサポートで、利用者の傾向に合わせて論文を抽出し、お勧めリストをサイト上またはメール配信で知らせてくれるサービスです。利用者がnature.com、SpringerLink、BioMed Centralで最近閲覧した論文100本をアルゴリズム分析して傾向をつかみ、その上でCrossRefとPubMedに収録されている4万5000誌、6500万以上の論文からお勧めの論文を抽出してくれます。しかもこの検索機能は、利用者の閲覧状況を学習して常時更新されるため、自分が最も興味を持っている情報を閲覧することが可能です。Springerから出版されている論文以外も含めて検索してくれるのは、研究者にとってありがたい機能です。 ■　進化するシステム これは、アマゾンで書籍を購入したり情報を閲覧したりすると個人の嗜好として記録され、類似の書籍が「お勧め」として表示されるのと同様の機能です。アマゾンにおいてはユーザーのさらなる出費を促進する機能ですが、Recommendedでは研究者が検索に費やす時間を減らせるため、大いに役立つことでしょう。 既にベータ版が約1年間テスト運用されており、200か国以上の研究者が利用、70%が再利用しているということです。Springer Natureのパブリッシング・ディレクター、Sarah Greaves博士は、研究者の幅広い興味に対応するサービスの拡充を図っていく、と意欲を示しています。国際会議や研究助成金の情報、研究者の専門分野以外の研究の情報まで、あらゆる「欲しい情報」に対応することができるようになる日は近いかもしれません。…

2017-07-04

学術ジャーナルのオープン化への流れは止まらない

学術出版は今なお伝統と実績を有した学術ジャーナルの独擅場ですが、オープンアクセス化への流れが止まりません。これは決して一過性の動きではなく、デジタル化、ワイヤレス化、オンライン化の流れは勢いを増しており、続々とプレプリントサーバーが新設されています。 今回は、社会学・社会科学分野に特化したオープンアクセスリポジトリ*１の『SocArXiv』を紹介しながら、最近の動きを追います。 ■　学術ジャーナルと研究者 言うまでもありませんが、研究者は、自分の論文が、品格と定評、そしてきちんとした査読システムを擁するジャーナルに掲載されてこそ得られる影響力を認識しています。論文が学術界で正当に評価されなければ、執筆者である自身に対して、ひいては所属する大学や研究機関への評価も得られません。研究内容および執筆者への評価は、そのまま職の確保、資金獲得、研究者としての立場にも大きく影響します。 論文の学術ジャーナルへの掲載は、長年、研究成果の評価の一つとして認識されてきましたが、デジタル化が進む昨今、研究者たちは「より開かれたアクセス」を欲しています。研究成果をよりオープンにするとともに、公開された論文を自由に利用できる場を求めているのです。そこで登場したのが、オープンアクセスな電子ジャーナルのプラットフォームであり、この動きはプレプリントジャーナルにまで広がっています。 ■　新たな参入者『SocArXiv』 プレプリントサーバーは、正式な査読や出版に先立って投稿された論文の閲覧（共有）、探索を可能にします。以下にそのメリットをあげます。 ・学術論文を迅速に無料でアップロードし、誰もが閲覧できるオープンアクセスにする ・所属にかかわらず誰でも登録できる ・永続的ID(識別子)を付けることで論文の最新バージョンにリンクさせることができる（著者はどの出 版社であれ正式に発表したバージョンにリンク付けすることができる） ・Google Scholarなどの検索ツールからアクセスが可能になる ・クリエイティブ・コモンズのライセンスを付与することも可能 ・登録ユーザ同士が投稿論文にコメントをしたり、論議したりすることができる…

2017-06-15

ACS-KCS Excellence Award創設　栄誉ある最初の受賞者は

2017年4月24日、米国化学会（American Chemical Society; ACS)と韓国化学会（Korean Chemical Society; KCS）が3年間の連携協定を締結し、韓国化学界の優秀な研究者を表彰する賞としてACS-KCS Excellence Awardを創設したと公表しました。受賞者は、賞金とともに化学情報検索サービスSciFinderへの 3年間無料アクセスと、同じく3年の期限付きですが米国化学会（ACS）*1への登録が贈られます。このACS-KCS Excellence Awardは、ACSの情報部門であるChemical Abstracts Service（CAS）の資金提供を受けて設立され、韓国の化学分野における功績を表彰することで、研究の発展に寄与することをめざしています。ACSの専務取締役兼CEOのThomas Connelly…

2017-06-09