学術界を知る

「さすが、プロ!」と賞賛された名翻訳

映画の翻訳は、意味が通じるように訳すだけでは不十分です。字幕の場合にはひと目見ただけで、吹き替えの場合でも一瞬聞いただけで理解できるよう、短く簡潔に訳さなければなりません。とくに題名は、短く簡潔に訳すだけではなく、一度聞いたら忘れられないようなインパクトと、その映画の内容が想像できるような情報を含まなくてはいけません。そこで翻訳者の本領発揮となるわけです。 ここでドイツ映画『嘆きの天使』(ジョセフ・フォン・スタンバーグ監督、1930年)について考えてみましょう。ドイツ語の原題は『Der blaue Engel』、英題は『Blue Angel』 です。原題も英題も、直訳すれば「青い天使」となります。天使と言えば、通常、絹のようにやわらかそうな白い服を着た金髪の少年を思い出すので、「青い天使」と直訳してしまえば、「青い服を着た天使? それとも、気分が悪くて蒼白になっている天使?」などと疑問に思う人もいることでしょう。また、短く簡潔に訳されているとはいえ、まったくどんな映画なのか示唆されておらず、仮に映画を見た後でも、「なんで“青い”のだろう?」と納得しない人もいることでしょう。 英語の「blue」には青色という意味以外に「憂鬱な」とか「陰気な」という意味があります。では、『憂鬱な天使』や『陰気な天使』ではどうでしょうか? どんな映画を想像しますか? 天国にたくさん天使がいて、その中でとくに根暗な主人公の天使がどのような日々を送っているかという映画のような気がしませんか? すごく真面目な映画かもしれないし、コメディかもしれない。そんな疑問が心をよぎります。 ハインリヒ・マン原作の小説『ウンラート教授』の映画化である『Blue Angel』は、聖職者にでもなれそうなほどに謹厳実直で生真面目な英語教授の主人公が、いかがわしい誘惑の世界を垣間見て……というお話です。そこで天使が憂鬱になったり陰気になったりするのは、青くなったりする天使よりはましとは言え、あまりシックリきません。『青い天使』などと訳しても、行間が上手に訳されていないことになります。 日本で1931年にこの映画が公開された時の邦題は、前述のように『嘆きの天使』でした。「嘆きの天使」と聞くと、天使が主人公の行為を批判して憂鬱になっているというより、主人公の魂の行く末を案じ、遠くから心配をしている姿が思い浮かびませんか?  このような翻訳は、単に言葉を訳すのではなく、言葉が言わんとしているメッセージを訳すことを心がけた名訳といえます。

原爆投下は、たった一語の誤訳が原因だった!?

今回は、国内における同時通訳の草分け的存在でもある鳥飼玖美子・立教大学教授の著書『歴史を変えた誤訳』(新潮文庫)から興味深いエピソードをご紹介したいと思います。 時は第二次世界大戦も終盤を迎えた1945年7月26日。アメリカ合衆国、中華民国およびイギリスの首脳は大日本帝国に対して、全日本軍の無条件降伏などを含めた13カ条からなるポツダム宣言(英語原文(PDF)、外務省訳、原題日本語訳)を発し、受諾しない場合は「迅速且つ完全なる壊滅あるのみ」とスゴみました。 これに対し、当時の首相であった鈴木貫太郎は、翌日の政治見解発表として、「黙殺する」とのみコメントを残しました。さて、この「黙殺する」という言葉には、どのような意味があるのでしょうか? まず思い浮かぶのは、「知っているけど知らないフリをする」という態度。時間かせぎにも使えますが、相手の言い分をあまり歓迎していない、結果的には拒否したいといった腹の内も感じられます。当時の国内の通信社が「ignore it entirely(完全に無視する)」と訳したのは、そんな理解から生まれた英訳かと考えられます。 ポツダム宣言受諾を読み上げるトルーマン大統領 これに反し当時の海外の通信社の翻訳者たちは、「黙殺する」を、日本政府がポツダム宣言を「reject(拒絶する)」と訳しました。「黙殺」を「ignore」ではなく「reject」と訳すのも、「考えに考えぬいた斬新なアイディアが教授によって黙殺された」と、日本人研究者がアメリカ人の友達に愚痴を言う場面を想像した場合、しごく自然に感じられます。その場合、ignoreもrejectも大した差はないでしょう。結果的には「自分の思ったとおりの研究ができない」という意味でしかないのです。 しかし戦争中の一国の責任者が、相手の申し出をignoreしたのかrejectしたのかでは大きな違いがあります。 同盟国が日本への原爆投下に踏み切ったことに、この「誤訳」がどれほどの影響を及ぼしたのかはわかりません。しかし、もし別の訳し方がなされていたら……。 昨今の手慣れた日英翻訳者なら行間を読んで「no comment(ノーコメント)」とでも意訳していたであろうこの言葉。あなたはどう訳しますか?

森口iPS細胞事件

1962年、英国のジョン・ガードン博士がカエルの細胞の初期化に成功し、「従来の常識を覆した」と賞賛されてから半世紀。あらゆる種類の細胞に変化できる iPS細胞(人工多能性幹細胞、新型万能細胞)を使った再生医療は、夢の治療として世界がしのぎを削る臨床応用の激戦地です。そんな国内外で急速に進むiPS細胞の研究、それによる新たな初期化の方法の確立によって、山中伸弥教授(京都大学iPS細胞研究所)が日本人として25年ぶりとなるノーベル医学生理学賞を、ガードン博士と共同で受賞したことは、本当に喜ばしいことです。 その喜ばしいニュースもつかの間、10月11日に世界を驚かしたのが、森口尚史氏(自称米ハーバード大学客員講師)らによるiPS細胞の臨床応用成功のニュースです。当初の『読売新聞』の記事によると、森口氏らは「iPS細胞(新型万能細胞)から心筋の細胞を作り、重症の心不全患者に細胞移植する治療」に成功し、 「(10月)10、11日に米国で開かれる国際会議で発表するほか、科学誌ネイチャー・プロトコルズ電子版で近く手法を論文発表する」とされました。 「ハーバード大の関係者」とか「国際会議で発表」と言われると、思わず信頼しきってしまうのが人情というものでしょう。 しかし、このニュースが世界中に広まると同時に、米マサチューセッツ総合病院とハーバード大学が「森口氏に関連した治験が承認されたことはない。現在、両機関とも森口氏と関係はない」との声明を発表。また、ロックフェラー大で開かれていたトランスレーショナル幹細胞学会では、森口氏らのポスターが「内容に疑義がある」として撤去されました。 その後、森口氏が「実験は6件ではなく1件のみ行われた」、「実験は自分の名前で申請されておらず、他の研究者の名前で申請されている」、「共同研究者と話をしていないので、何も答えられない」など、うやむやな対応を続ける中、森口氏の職歴や交付されてきた補助金の使用用途の是非などさまざまな問題が浮上しました。疑惑は、大学院時代の指導教官で19本の共著論文がある佐藤千史教授(東京医科歯科大)にまで及んでいます。データの検証もせずに論文に名を連ねるのは、研究者にあるまじき行為、と批難を浴びました。 その結果、森口氏は所属していた東京大学医学部付属病院から懲戒戒告処分を受け、佐藤氏も退職を余儀なくされました。 「明日発表したのではライバルに追い抜かれる」という研究者の恐怖と、「iPS細胞の斬新な研究を発表すれば、研究者としての地位をより向上することができる」という研究者の夢が、まったく実在しない架空の御伽噺をここまでつくりあげてしまったのでしょうか? 嘘が嘘を呼び、知らないうちに自分でもどうしようもない嘘の世界を築いてしまったのでしょうか? もし、「これぐらい」とか「みんなもしていることだから」などという思いがよぎったら、森口氏に起こったことを思い出し、自分に厳しい対応をすることをお勧めします。最終的には、研究者としてだけでなく、人間として正しい道を選びたいものです。

ペインテッドマウス事件(サマーリン事件)

科学における不正行為としては、たとえば文部科学省は、存在しないデータや研究結果などを作成する「捏造」、研究資料・機器・過程を変更する操作を行い、データ、研究活動によって得られた結果などを加工する「改竄」、ほかの研究者のアイディア、分析・解析方法、データ、研究結果などをその研究者の了解もしくは適切な表示なく流用する「盗用」を主なものとしてあげています。そのほか論文の成立に直接貢献していないのに共同執筆者として名を連ねる「ギフト・オーサーシップ」などがあります。 今回はそうした不正行為でも、実験のデータの捏造で一躍有名になったサマーリン事件についてお話したいと思います。 1973年、ニューヨークのスローン・ケタリング記念がん研究所で勤務するウィリアム・T・サマーリン(William T. Summerlin)博士は、記者相手のセミナーや研究所の理事会で、人間の角膜をウサギの目に移植することに成功したと発表しました。 昨今では小規模な皮膚移植などはあちこちの病院で行われており、ニュースにもなりませんが、1970年代当時では画期的なことで、医療技術の大躍進として注目されました。しかし多くの研究者がこの実験の追試に失敗していました。サマーリンの指導教官で有名な免疫学者のロバート・A・グッド(Robert A. Good)は、当初、サマーリンの業績を強調していましたが、次第に、サマーリンの部下でさえ追試に失敗している事実を公表するべきではないかと考えるようになりました。 1974年、サマーリンは、色の違うネズミ間での皮膚移植は成功したということを、実際に2匹のネズミをグッドに見せて説得しました。ところが、黒いネズミの皮膚が移植されたように見えた白いネズミは、その体の一部を黒色のマーカーペンで塗られたものであることを研究室の助手が発見しました。グッドはその際は気づきませんでしたが、事件の発覚後サマーリンはすぐに研究の現場から外されました。 スローン・ケタリング記念がん研究所はこの不正事件の原因を、サマーリンの「情緒的障害」だと説明しました。同研究所の調査委員会は、グッドにも責任があるとしながらも、多忙などを理由に弁護しました。サマーリンは、グッドから研究成果を早く出すことを強くいわれていて、プレッシャーを感じていた、と釈明しました。 その後、科学実験におけるデータの捏造の象徴として、「サマーリンの塗られたネズミ(Summerlin’s painted mouse)」という言葉が生まれるに至ります。 科学による不正行為は、科学界を揺るがす事件となりえるだけでなく、その内容によっては、一般報道機関を通じて世界中の人々の期待と絶望を招く可能性があります。そのため、データの捏造などの不正が露見すると、研究者は学会での信用を失い研究者としての活躍の場を奪われるだけでなく、社会的にも信用を失い、人生のやり直しもままなくなります。 さらに、その研究者が所属している研究機関や論文を発表したジャーナルの編集部も、管理すべき立場としてその責任を追及されることがあります。…

旧石器発掘捏造事件

2000年に世間を騒がせた「旧石器発掘捏造事件」と言えば、記憶に新しい方も多いかと思います。本コラムでは、事件の背景を改めて追いながら、捏造事件がなぜ起こってしまったのかに迫ります。 当事、民間研究団体「東北旧石器文化研究所」の副理事長を務めていた考古学研究家・藤村新一氏は、周囲の研究者が期待するような石器を期待される年代の地層から次々に掘り出す「神の手」をもつ発掘者として注目を浴びていました。そして彼の発掘成果は、日本列島の前・中期旧石器時代がアジアでも最も古い部類にあたる70万年前にさかのぼることを「証明」し、学校の日本史の教科書にまで「事実」として記載されるに至りました。また、この考古学的新事実に町おこしの夢を託した東北地方などの多くの自治体もまた、観光行事を催したり、特産物を作ったり、関連遺跡を国の史跡に指定するよう後押ししたり、石器を文化庁主催の特別展に展示したりするなどして、その信憑性を高めることを手助けしました。 この「東北旧石器文化研究所」の躍進的発掘成果に対しては、当初から疑問視する声もあげられていました。しかし、そうした声をあげた研究者の多くは、輝かしいニュースに影を落とす存在として、考古学界の圧力により研究の現場から締め出されていきました。 そして、「日本の旧石器時代は70万年前にまでさかのぼる」という藤村氏の学説が確立してから20余年を経た2000年11月5日、『毎日新聞』で報じられたスクープによって、発掘結果が人為的に捏造されていたことが発覚するまで、その傾向は延々と続いたのです。 その後、宮城県教育委員会の調査などによって、藤村氏が自ら事前に別の遺跡で集めた縄文時代の石器を大発見となり得る地層に埋め直し、自分で掘り出して見せたり、言葉巧みに石器を埋めた場所へ他の人を促して掘り出させていたりしたことが判明しました。その結果、多くの遺跡が旧石器時代の史跡としての認定を取り消され、日本史の教科書の改訂が施されるに至りました。 一方、歴史教科書問題で日本と対立している中国、韓国、北朝鮮のマスコミがこの捏造事件を大々的にとりあげ、日本人全般の傲慢で自己中心的な歴史認識観であるとして批判を繰り広げました。さらには、同時期に発掘結果に不明瞭な点が見つかった聖嶽遺跡に対し、マスコミが発掘責任者であった賀川光夫氏に不正の嫌疑をかけたため、同氏がそれに抗議する形で自殺してしまいました。 ここで見落としてはいけないのは、科学というものは何度も検証されてのみ前進していくべき存在ということを忘れ、「科学的発見」を盲目的に信じてしまうマスコミと、その受け手である社会全体の責任です。そして、一度受け入れられてしまった学説を鵜呑みにし、異論を笑殺してしまう傾向にある学会の閉鎖的体質でしょう。 その傾向は残念ながらいまも続いています。たとえば、最近の「STAP細胞」研究論文をめぐる騒動では、インターネット上ではかなり早い時期から問題の指摘があったにもかかわらず、当事者である理化学研究所や関連学会の動きは鈍かったことが思い出されます。 そのうえでいえることは、研究不正はそれを行った当事者やそれを防止できなかったアカデミズム、批判的視点を怠ったマスコミに責任があるのはもちろんなのですが、社会の一員としての一般国民にも冷静で客観的な見地が必要だということです。

ジャーナルの現状と今後の流れ

アメリカではこの数年で、有名な新聞が次々と休刊に追い込まれています。また、欧米でも日本でも、老舗の雑誌が次々と休刊・廃刊しています。一方で、インターネットでのみ読むことのできる「ウェブ媒体」が急激に増えています。 この「紙離れ」は、ジャーナル(学術雑誌)の世界にも大きく影響を及ぼしています。足早に進むオンライン化の先には、どのような世界が待っているのでしょうか? 研究者は、どうすればこの変化に乗り遅れず、有効的に活かすことができるのでしょうか? つい数年前までは、「やっぱり印刷したものを出版していないと一流のジャーナルとはいえない」という声が大多数でした。しかし、一流のジャーナルになればなるほど、その読者は全世界に広がり、郵送代だけでもかなりの負担になります。このため、多くのジャーナルが「依頼があった場合に限り、印刷したものを送ります」という方針を取り始めました。 日本でもジャーナルの電子化は進んでいます。たとえばJST(日本科学技術振興機構)は、1999年から、インターネットを通じて学術論文を公開するウェブサイト「J-STAGE(科学技術情報発信・流通システム)」を運用しており、270誌以上の学術雑誌電子版を公開しています。2005年からは過去の雑誌のアーカイブも開始され、古いものでは明治期の学術論文を検索・閲覧することも可能になりました。 新進気鋭の研究者たちが投稿したがる新しいジャーナルは、インターネット上のみの“出版”になるケースが増えており、将来的にはすべてのジャーナルが紙離れをし、インターネットへ移行していくと思われます。お風呂につかってワインを片手に論文を読むのが週末の楽しみという人は、プリンタが不可欠となるでしょう。 では、ジャーナルのオンライン化のその先には、何が待っているのでしょうか? 現時点では、オンライン出版といっても、紙で出版されるものとまったく同じものがコンピュータ上で見られるというだけの話です。しかし近い将来、私たち研究者は「オンラインだからこそ」という論文の投稿を求められると考えられます。 たとえば、生物の成長に関する論文など、ある物質の変化過程や反応に関して論じる場合は、従来のような写真ではなく、動画を添付することも珍しくなくなっています。音声に関する論文の場合は、言葉を使って説明するだけでなく、音声ファイルをつけて発表することが可能になりました。論文を出版するためには、音声ファイルや画像ファイルを圧縮したり論文に添付したりするためのスキルが、当たり前のように必要とされています。 また、グラフなどの元データ(生データ)を「付属資料」のような形式で公開することも多くなりました。 参考・引用文献がリンクされているのはもはや普通ですし、ジャーナルのなかには、表示されている論文“が”引用している論文だけでなく、表示されている論文“を”引用している論文まで、リンクするよう設計されているものもあります。 ジャーナルの電子化はすでに現実です。電子化するかしないか、ということはもはや問題ではなく、どう電子化するかが目下の課題でしょう。

学術誌の購読費高騰は他人事?

より多くの先行文献により簡単にアクセスできるということは、研究者としての知識を深め、学術界に貢献し、そして社会にとって有意義な研究を行なうためには不可欠です。しかし、多くの研究者が大学や企業などの研究機関に所属している昨今では、 学術誌 の購読費高騰は、付属図書館や庶務課の問題だとタカをくくってはいませんでしょうか? 現在、多くの英文科学雑誌の出版は、Elsevierなどの大手出版社やJSTORといった機関(有料の電子図書館)によって独占されています。そのため雑誌の定期購読の費用は高騰し続けており、あのハーバード大学ですら「今までどおりに学会誌を定期購読し続けることはできない」と音を上げたほどです。 『Library Journal』誌の調査によれば、分野別に価格を見てみると、とくに化学が高く、続いて物理学、エンジニアリング、生物学、天文学が高くなっています。また値上げ率を見てみると、ほとんどすべての分野で、2013年から2014年にかけて6〜7%の値上げが起きています。 このままでは「欲しい先行研究論文が手に入らない」というのは、発展途上国や小さな研究機関だけの問題ではなくなっていくでしょう。 日本でも2014年4月、名古屋大学が約2200誌を読むことができる大手出版社の「パッケージ契約」を解約し、必要とする研究者が必要とするジャーナルだけを購入するように方向転換したことが報じられました。「購入予算は2007年に3億円を超え、年平均で約6%ずつ上昇。昨年(2013年)、今後の費用を試算したところ、5年間で2.5億円も上昇する可能性があることが分かった」と伝えられています。 情報の流通と研究の質はいつも密接に関係しています。最新かつ正確な情報を世界へ発信する学術誌として、論文の信憑性や正確性をチェックし、これまでの出版物を保管管理するために費用がかかることはやむをえないことかもしれません。しかし新しい知識を発信する門番たる出版社が、利益中心の企業と化してしまった今、これはお金の問題だけではなく、学問そのものの存在をかけた戦いだといっても過言ではないでしょう。 では、一研究者として現状を打破するために、いったい何をできるのでしょうか? ハーバード大学など大きな研究機関では、独自のオープンアクセス出版機能を設置し、その利用を斡旋しています。またarXivなど、オープンアクセスリポジトリを専業とした機関も評価を得てきています。日本国内では、京都大学、北海道大学、千葉大学、早稲田大学などが独自のリポジトリ(電子書庫)を構築して、論文や報告書などの学術資料の共有化を試みています。 また日本でも学術雑誌のオープンアクセス化が進んでおり、たとえば国立情報学研究所のウェブサイトは、国内の「オープンアクセス刊行物リスト」を紹介しています。 このような動きの中、今までは二流に見られがちだったオープンアクセス誌も、数学者Tim Gowers (ケンブリッジ大学)や言語学者Tom…