学術界を知る

学術界の根深い男女格差

1940年代には、欧米では「天才」は男性に特有な性質だという考えが広くあり、女性は種々雑多な仕事をこなすことに向いていると思われていました。しかし、戦時下で女性が重要な役割を担うケースが増え、特に信号傍受や暗号解読の分野での活躍は大きなものがありました。性別に関らず個人の特質に合わせた活躍の場を与えるというInclusion(インクルージョン)を通じて優れた才能の参画を促すことが、連合国側の勝利の一因となったことを歴史は示しているのではないでしょうか。 インクルージョンとガラスの天井 「インクルージョン」は、直訳では「包括・包含」の意味ですが、「ダイバーシティ」を発展させた組織における人員構成の有り方を意味する言葉として使われるようになってきました。多様な文化や背景、個人的特質をもった人を組織に受け入れること指す「ダイバーシティ」をさらに進めて、受け入れた多様な人が支障なく活躍できるために「異なる社会文化、個人的特質などさまざまな要素から生じる暗黙的な排斥や区別を取り払い、誰もが対等な関係で関わり合い、社会や組織に参加する機会を提供することを目指す」取り組みです。15年ほど前から米国を中心に使われるようになりました。 しかし顧みると、戦時下のインクルージョンは一時的なものだったようです。現に、暗号解読や計算機の発展に貢献した女性たちに対する社会的評価は続かず、間もなく忘れさられてしまいました。第二次世界大戦の終結後、約60年を経て『The Inclusion Breakthrough』(Frederick. A.Miller他著、2002年)、『The Power of Inclusion』(Michael C. Hyter他著、2005年)が出版されるなど、インクルージョンが再び注目を集めています。それでも、女性は科学技術などの先端で活躍しないという思い込みが依然として根強く社会に蔓延していると思われます。こうした思い込みは、学術界、IT業界、金融界などに広く浸透しているようです。学術界では性差による偏見が大きな話題になっています。女性研究者の割合が増加していることは事実ですが、女性が組織の上位職やトップに就くことに繋がっていません。女性がトップの米国の研究関連の組織は、国立小児保健発達局(NICHD)、国立科学財団(NSF)、アメリカ科学振興協会(AAAS)など僅かです。いわゆる「ガラスの天井」があるようです。 日本の女性研究者のプレゼンス 日本でも同じ状況です。研究関連の主要組織に女性トップが見られないだけでなく、女性のノーベル賞受賞者は未だ出ていません。内閣府男女共同参画局の調査によると、研究者全体に占める女性研究者の割合は徐々に増えているものの、2017年3月時点では15.7%に留まっています。諸外国と見るとアイルランドの47.2%を筆頭に、英国38.6%、米国の33.4%などであり、日本は大幅に下回っています。同2017年の大学等などに所属する研究者に占める女性の割合をみると、薬学・看護などの分野では女性が半数以上を占める一方、工学分野は10.6%、理学分野は14.2%に留まっていると記されています。 2017年11月に内閣府が発表した別の調査『科学技術と社会に関する世論調査』によると、女性科学者の割合が少ない理由の上位3つとして、「出産や育児による研究の中断からの復職が難しいと思うから」(68.2%)、「科学者の職場では、女性は孤立・苦労しそうだから」(36.8%)、「女性は、理科、数学、科学などに向かない、というイメージがあるから」(25.1%)が挙げられています。これは、一般の人たちを対象にした調査であり、必ずしも現場の実情を認識した上での回答ではありませんが、こうした理解が家族、友人、教育現場などに浸透している社会では理系の研究者を目指す女性が増えにくいのも事実でしょう。…

指標に関するレポート『Profiles not Metrics』

クラリベイト・アナリティクスの学術情報部門である科学情報研究所(Institute of Scientific Information:ISI)は、2019年1月30日、『Global Research Report – Profiles, not Metrics』を発表しました。 研究の影響力(インパクト)を探ることは、学術出版社だけでなく研究者自身にとってもきわめて重要です。そこで、学術雑誌(ジャーナル)または出版された研究の影響力を計測するために、定量的な指標「メトリクス」が使われます。例えば、出版された論文が他の研究に引用された回数を計測するのはメトリクスのひとつです。学術出版および研究において広く利用されているメトリクスには、学術雑誌ベースと著者ベースの2種類があります。学術雑誌ベースのメトリクスは、掲載論文の平均引用回数を長年にわたって算出しているもので、学術界における学術雑誌の影響力を計測するのに役立ちます。一方、著者ベースのメトリクスは、学術界における著者の影響力を計測するものです。しかし、学術界はこれらのメトリクスが正しく利用されているか疑問を呈しており、今回発表されたレポートには、メトリクスについての考察が記されています。 『Profiles, not Metrics』が示すメトリクスの有効性 本レポートは、学術出版におけるメトリクスの有効性を取り上げると共に、学術雑誌または著者の学術界への影響力を測定することの短所について考察しています。…

オーサーシップにまでジェンダー格差が!?

学術雑誌(ジャーナル)には、 オーサーシップ についての倫理的な問題が常に存在しつづけており、特に論文著作者が適正に公表されない「不適切なオーサーシップ」問題が顕著です。さらに、女性研究者を著者に加えないなどの不平等も問題視されています。オーサーシップにまでジェンダー格差があるのでしょうか?

カバーレター

カバーレターとは論文を投稿する際、原稿に添えて編集者宛に書く手紙のことです。カバーレターは編集者にその研究を紹介する役割を果たし、研究の重要性やそのジャーナルへの適合性を訴える機会となります。論文採用の成否に大きく影響を与えるものですので、軽い気持ちで書くべきものではなく、内容をよく考えたうえで、論文と同じくらい念入りに作成すべきです。

外国人留学生は日本の大学を救えるのか

日本人の少子化傾向対策として、積極的に外国人留学生の受け入れを行っている大学もあり、外国人留学生の数は確実に増加しています。独立行政法人日本学生支援機構による平成29年度外国人留学生在籍状況調査結果によれば、2018年5月1日現在の留学生数は298,980人で、前年比 31,938人(12.0%)増でした。この調査は、大学院、大学、短期大学などの高等教育機関および日本語教育機関を対象に行われたもので、特に増加率が高かったのは、短期大学(27.4%)。次に専修学校(専門課程)(14.8%)と日本語教育機関(14.5%)が続いています。高等教育機関の留学生数は、前年比増加数は20,517人(10.9%)となっており出身地域の割合ではアジアが突出しています(93.4%)。 留学生30万人計画 外国人留学生増加の背景には、政府の政策による後押しもあります。日本政府は2008年に「留学生30万人計画」を発表しました。これは、少子高齢化、人口減少の進む中で優秀な人材を呼び込み、日本の国際的な人材強化につなげることを目指し、留学生の数を2020年までに30万に増やそうとするものです。日本学生支援機構の調査結果を見ると、昨年5月時点で該当計画の政府目標はほぼ達成したことになりますが、留学生の実態が報道され、新たな社会問題と化しています。政府の政策が、教育政策というより産業政策だったのではないかとの指摘もあり、この計画が当初目指していたような「世界により開かれた国」にはなっていない現状が明らかとなっています。とにかく来る者を拒まずの受け入れを推奨した結果とも言われ、その割には留学生が学位取得後に日本で活躍できる仕組みが整っていないために、せっかく育てた人材が欧米などの他国に移って行ってしまうという事態に陥っています。 日本国内の大学で外国人留学生の受入数が多い大学 国際教養大学や国際基督教大学のように国際性を重視し、特殊なカリキュラムを有する特色のある大学以外にも、積極的に外国人留学生を受け入れている大学は多数あります。日本学生支援機構の外国人留学生受入数の多い大学を上位から並べると、早稲田大学(私立)5,412人、東京福祉大学(私立)5,133人、東京大学(国立)3,853人、日本経済大学(私立)3,348人、立命館アジア太平洋大学(私立)2,867人となっていました。 しかし、残念ながら外国人留学生を受け入れている大学のすべてが勉学に集中できる環境を提供しているとは言えないようです。大半の学生が授業料や渡航費を支払うためにアルバイト漬けになって授業に出ていない大学もあることが分かっています。受入数上位に入っている東京福祉大学は、2019年4月に大量の外国人研究生が行方不明になっている実態が明らかになったと報道されました。2016年度から昨年度までの3年間に1400人の行方が分からなくなっていたため、文部科学省の調査が進められています。日本に留学してくるために多額の借金を抱えている学生が授業に出る間もなくアルバイトに追われる反面、記者会見で元総長が「金儲け」のために留学生を大量に受け入れていたと告発したため、大学側の姿勢が問われる事態となっています。しかし、これは東京福祉大学だけの問題ではありません。他の地方大学でも授業料が払えないという経済的な理由により、留学生が卒業することなく退学・除籍となっています。気の毒なのは「留学生30万人計画」の影で食い物にされている留学生です。大学側の受け入れおよび管理体制が不十分であることも一因ですが、拙速な計画推進が社会問題を生み出したとも言えるのではないでしょうか。 一方で、適正な学習環境を提供し、世界的にもユニークな大学としての評価を獲得している大学もあります。立命館アジア太平洋大学(APU)には約6000名の学生がいますが、そのうちの20%弱が大学のある九州地区からの学生です。残りの80%を超える学生は、九州以外、国内外から大分県の当校に集まってきています。全学生に占める国際学生の割合は約50%。2018年5月時点では、世界88ヶ国・地域から学生が集まってきているそうです。このような取り組みが評価され、同校はイギリスの高等教育専門誌タイムズ・ハイヤー・エデュケーション(THE)による「THE世界大学ランキング日本版2018」の『国際性』では私大で1位、同じくイギリスの高等教育評価機関クアクアレリ・シモンズ社による「QS世界大学ランキング2018アジア地域編」でも『国際性』で100点満点を獲得しています。しかも、日本の大学でありながらAPUは英語と日本語を公用語としており、講義の多くは二言語で行われています。 日本の少子化が大学を揺るがす 少子化で学生が足らない―とはよく耳にするものの、どのぐらい深刻なのでしょうか。 日本の18歳人口は、第二次世界大戦後のベビーブーム世代が18歳となった1966年の249万人をピークに減少に転じ、2014年には118万人となりました。その後は119万から120万人と多少持ち直しましたが、2018年は118万人と再び減少傾向となり、2031年には100万人を割り込むことになるだろうと予測されています。この少子化傾向は高等教育機関に直接的な影響を及ぼします。進学率が上昇しても学生総数自体が少なくなっているため、選り好みしなければすべての若者が高等教育機関に入学できるほどの状況なのです。日本の大学生数は2018年の65万人から、2031年には48万人に減ると予測されています。学生数減少は授業料収益の減少に直結し、大学にとっては死活問題です。2014年には私大の約4割は定員割れを起こしており、地方の国公立大学は2018年以降に財政難が表面化してくると予想されます。これが大学の「2018年問題」です。進学率は既に頭打ち、定員割れの大学の増加、大学間の統廃合や廃校など、大学にとっては生き残りをかけた戦いです。私立大の中には、学生を集めるために首都圏郊外のキャンパスを、都心部に移す動きも活発化しています。また、文科省は、大学の経営支援策を検討しており、国立大学法人について複数の大学をグループ化して経営できるような法改正を検討している他、政府も地方大学振興に関する新たな交付金を予算計上するなどの策を講じています。とはいえ、18歳人口の減少が止められない以上、大学の統合・縮小には歯止めがかからないと見られています。 ところが、驚くことに大学の数は増えています。2017年時点での日本の大学数合計は780校。2016年に前年より減少したのを除けば、1950年代からひたすら増え続けてきました。780校の内訳は、国公立が176校で、私立が604校。先に述べたように18歳人口が減少すれば、当然国外から学生を連れてこなければ学生数は確保できません。大学にとってグローバル化を進めるのと平行して、外国人留学生を増やしていくことは不可欠なのです。 現役の学生達の多くは、上の世代と比べて外国人が珍しくない環境で育ってきています。しかも、完全にボーダーレスなインターネットが普及する中、今の学生と親世代では「国境」や「グローバル化」の意識に大きな隔たりがあることも想像できます。今後は、日本の大学に進学しながら多様な国からの留学生と席を並べ、国際的な環境で学ぶ学生が増えることでしょう。   こんな記事もどうぞ…

投稿規定、論文の様式

各学術ジャーナルには、それぞれ独自の 投稿規定 があります。大抵の場合、それらの規定はジャーナルのウェブページに「Instructions for Authors」、「Information for Authors」、「Instructions for Contributors」などのような表題で記載されています。論文を投稿する前には必ず一度確認してください。 通常は投稿規定の中に論文の書式についての指示があります。書式は分野によって大きく変わり、同じ専門分野の中でもジャーナル間に様式の多少の違いはあります。しかしそれでも、それぞれの分野の標準的な様式に従う場合が多いです。 以下のウェブサイトには主要な様式やスタイルのリストが記載され、役に立つウェブサイトへのリンクもさまざまな種類のものがあります。中にはそれぞれの様式のマニュアルへのリンクもあり、場合によっては無料でダウンロードできる、あるいはウェブ上でご覧になれるものもあります。 Know Which Style To…

「ミラージャーナル」はプランS対策になるのか

従来の出版ビジネスモデルからオープンアクセス(OA)モデルへの以降が急速に広がりつつありますが、学術コミュニティと出版社の攻防は尽きません。そこに登場したのが「ミラージャーナル」なる出版形態。OA出版をめぐる論争の解決策になるのでは――と考える出版社もいるようですが、その実態はどうなのでしょうか。 ミラージャーナルとは ミラージャーナルとは、既存の購読しなければ読めない学術雑誌(ジャーナル)の完全に同一な内容ながら別モノとして公開されるOAジャーナルです。オリジナルなジャーナルにとっては鏡に映したように同一の内容であるため「ミラー」と表現されているもので、既存のジャーナルに別のISSNを持たせてOAで提供されます。タイトルはもちろん、出版に至る投稿、編集、査読の一連の流れはまったく同じものです。このミラージャーナルが、評判のよいOAジャーナルでの論文出版を望む研究者にとって、解決策となるかもしれないとの意見がある一方、反対意見もあり、賛否両論です。 サブスクリプション・モデルvsオープンアクセス・モデル 近年、インターネットの利用拡大や、科学研究の透明性向上と論文を利用しやすい環境整備に向けた後押しなどにより、OAジャーナルの数は増加の一途をたどっています。OAジャーナルでは、購読料を支払うことなく論文の閲覧が可能になることから、読者を広げ、引用数を増やすといった効果にもつながっています。 とはいえ、まだまだ多くの著名かつ需要の高いジャーナルが購読料を払った人だけが読める「サブスクリプション・モデル」の上に成り立っており、これに依存している学術出版社がOAへの完全な移行を渋っているのが現実です。科学雑誌「サイエンス」を出版するアメリカ科学振興協会(American Association for the Advancement of Science: AAAS)の最高責任者であるRush Holtのように、出版社は各種事業の運営を収益で賄っているため、購読契約に基づくビジネスモデルがなければ事業の継続は難しいと考える人は少なからず存在します。誰もが購読料を支払うことなく論文を読める「オープンアクセス・モデル」に反対する人は、当然ながら2020年以降、論文を即座に無料で公表することを義務づけるという構想「プランS(Plan S)」にも反対しています。…

DOAJオープンアクセスに関する2018年調査結果

オープンアクセスが実現可能なモデルとして注目されながらも、エルゼビア社と欧州の研究機関の抗争がこう着状態に陥るなど、学術出版の問題はまだまだ解決しそうにありません。このような状況の中、2019年1月9日にオープンアクセスジャーナルのディレクトリであるDOAJ(Directory of Open Access Journals)が2018年に行ったオープンアクセス(OA)に関するアンケート調査の結果を発表しました。 DOAJのアンケート調査 まず、DOAJとは何かに触れておきます。DOAJは2003年にOpen Society InstituteとSPARC(Scholarly Publishing and Academic Resources Coalition)の支援の下、スウェーデンのルンド大学図書館がOAジャーナルの包括的なデータベースの構築と利用拡大を図ることを目指して設立したOAのディレクトリです。登録されているOAジャーナルは多分野にわたり、12000誌に達しています。登録に厳格な基準を設けることで信頼性を確保するとともに、キーワードやタグ検索を可能にするなど研究者にとって利便性の高いデータベースを提供しています。 1月に結果が発表されたアンケート調査は、DOAJが2018年夏、登録している6000を超える出版団体/組織を対象に行ったものです。出版団体/組織のタイプ、地理的分布、DOI(デジタルオブジェクト識別子)の利用、論文のメタデータなどについての質問に対し、回答が寄せられました。複数の学術雑誌(ジャーナル)を所有していても1団体/組織につき1回答として得られた1065の結果から、世界のOA出版の傾向が見えてきました。…

small talk:会場や開催地を話題にする

一般社団法人 学術英語学会 では、毎年、セミナーを開催しており、その中でもユニークな企画として好評なのが「ソーシャライジングとネットワーキングのための英語」です。一般的に、日本人研究者がニガテとしているのが「ソーシャライジング」または「ネットワーキング」、いわゆる 研究者交流 です。親睦会などの場でどのように話しかけたらいいのか―シリーズ第9回目のSmall Talkです。 small talk:会場や開催地を話題にする Small talkの定番の三つ目の話題は、場所です。国際学会の会場や開催地の話題は、現に会話を行っている空間そのものを話題にするのですから、実感や直接的な観察にもとづいた話ができるはずです。天気のところで述べたような共通感覚に訴えて、“It’s a nice building, isn’t it?”のように会場の建物を褒めてもよいでしょう。…

学術雑誌の「質」の評価基準とは

研究者なら誰でも、研究成果を評価が高い学術雑誌(ジャーナル)に発表したいと考えるのは当然でしょう。著名な学術雑誌に発表することは、研究者の評判の向上や研究資金の獲得のチャンス拡大につながります。研究論文を投稿する学術雑誌を選ぶ際、もちろん一番大切なのは、論文のテーマと学術雑誌の方針が一致しているかですが、その上で、質の高い学術雑誌を選ぶ必要があります。学術雑誌の総合的な評価を比較する際、研究者はジャーナルのインパクト・ファクター(JIF)を参照するのが一般的です。しかし、JIFには良い点だけでなく、欠点もあるのです。では、学術雑誌は、どのような基準で評価されているのでしょうか? それを紹介しましょう。 https://www.youtube.com/watch?v=RQRHKjolbNE 学術雑誌の「質」の評価基準 論文を発表する学術雑誌を選ぶ際に、最初に頭に浮かぶのは、多分その分野の最良の研究を掲載し、ターゲットとする読者に届きやすい雑誌でしょう。質の高い雑誌は、最も広く読まれ、また話題になることも一番多いと推測されます。これらを踏まえると、学術雑誌の質は主に次の3つの基準で評価することができます。 引用統計 上でJIFに欠点があるといいましたが、それでもこの指標は重要です。 JIFは、一定の期間に対象の学術雑誌が引用された平均回数を示します。 査読の有無 投稿論文の分野の専門家が査読をしているかは、重要です。 発行部数と読者層へのアクセス ターゲットとする読者層に使われるインデックスサービス(論文検索サービス)に、該当の雑誌が収録されているかを考慮すべきでしょう。インデックスサービスの例としては、エルゼビアの提供するScopusや、医学分野ではアメリカ国立医学図書館のPubMedなどがあります。 この3つの評価基準の1つだけを取り出して雑誌の質を評価することはできません。それぞれに長所と短所があります。オーストラリアのWollongong大学の研究からその要点を挙げてみます。 引用統計: 引用の多さは、定量的で、定期的に計測され、計測が中立的に行われており、雑誌の普及度を測る指標として意味があります。一方、質の評価の面では疑問があります。その理由は、引用数が高いからといって良い研究とは言えない、関わりのある執筆者同士が頻繁に相互引用しあう傾向がある、引用分析データベースは英語を使う国で運用されているため英語使用国に有利に働く、レビュー論文(総説論文)がオリジナル論文より引用回数が多くなる傾向がある、などです。 査読の有無:…